採用コストの平均相場とは?新卒・中途・アルバイトそれぞれの相場を紹介!

採用コストを削減するには?平均相場・費用やその内訳も解説します

採用活動をする上で、採用コストは企業が直面する課題の1つです。

採用担当者様の中には、
・採用コスト(採用単価)が膨らんでしまい、どうにか抑えたい
・採用コスト(採用単価)の一般的な相場がわからない
・どのように採用活動におけるコスト配分をすれば良いのかわからない
など、採用コストに関して悩みや不安を抱える方は多いのではないでしょうか。

本記事では、採用コストの概要から、その相場、コストを抑える方法などをご紹介します。

監修者情報

監修者用
プロジェクトHRソリューションズ代表取締役
関川 懸介
アドテクノロジーベンダー、リクルートグループを経て、2016年4月プロジェクトHRソリューションズを創業。採用企画・採用広報・ダイレクトリクルーティング・組織開発・人事評価制度策定などを通じて、大手からスタートアップまで幅広く累計300社以上を支援。詳しいプロフィールはこちら

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採用コストとは

採用コストとは、企業が人を雇う際に発生するコストのことです。

一般的には求人掲載から採用に至るまでの金額のことを指します。これを最適化するには、採用コストの相場を理解するとともに、自社の内訳を把握することが重要です。

採用コストの内訳

採用にかかる費用には、外注費である「外部コスト」と、社内の採用業務に関連する「内部コスト」の2つがあります。

外部コストは、広告や人材紹介手数料などの外部への支払いを指します。広告会社への依頼や求人広告展開に伴う費用、人材紹介手数料、説明会の会場費などがこれに該当します。

外部コストの管理においては、「費用対効果」を重視し、複数の採用手法を検討して効率的な費用削減や母集団形成の方法を模索し、定期的に見直しを行うことが重要です。

一方、内部コストは、社内の採用業務にかかる費用を指します。主に面接官や採用担当者の人件費が中心ですが、セミナーや説明会への交通費なども含まれます。

しかし、内部コストの中には、社内紹介による謝礼金などの見えにくい費用も含まれており、これを換算して費用対効果を評価することは難しい場合もあります。

採用単価との違い

また、「採用単価」は一人当たりの採用にかかる費用を示す指標であり、企業の人事部門では昨年度の記録と比較し、削減や人材獲得の向上を目指す重要な目標指標として位置付けられています。

まとめると、以下のような定義ができます。

採用コスト:採用活動全体を通して発生した費用の総額(円)

採用単価:1人当たりの採用コスト(円/人)

【雇用形態別】採用コストの一般的な相場

では、採用コストの一般的な相場はどれほどなのでしょうか?
以下に、「アルバイト」「新卒」「中途」それぞれにおける採用コストの平均相場をご紹介します。

アルバイトの採用コストの平均相場

アルバイト採用における1人当たりの採用コストは、2014年時点では5.2万円程度となっています。2019年まで有効求人倍率が上昇し、2019年8月時点で1.58倍あったことを考えると、採用コストはこれより上昇した可能性があります。

しかし、2021年は新型コロナウイルスの影響によって有効求人倍率が1.13倍(2021年6月現在)となったこともあり、採用コストが低下した可能性もあります。

参照:)一般職業紹介状況(令和3年6月分)について|厚生労働省

新卒採用コストの平均相場

株式会社マイナビによる「2019年卒マイナビ企業新卒内定状況調査」によると、新卒採用コスト総額の平均は557.9万円一人当たりの採用コストの平均は48.0万円となっています。

調査では、「上場の有無」や「製造業か否か」といった視点からも平均採用コストがまとめられており、非上場企業や製造業に属する企業は一人当たりの採用コストが高くなる傾向があることがわかっています。

【採用コスト総額の平均】

上場企業1783.9万円
非上場企業375.1万円
製造業585.1万円
非製造業543.9万円

【一人当たりの採用コストの平均】

上場企業45.6万円
非上場企業48.4万円
製造業54.1万円
非製造業45.1万円

新卒採用の採用コストの中で最も大きな割合を占めているのが求人広告費です。上場企業で約31.6%、非上場企業では約47%が求人広告費となっています。

新卒採用手法は求人媒体のほかにも、新卒紹介、ダイレクトリクルーティング、採用代行などが挙げられます。下記にて、手法別の具体的な料金を紹介します。

参照:)「2019年卒マイナビ企業新卒内定状況調査

また、「2024年卒マイナビ企業新卒内定状況調査」によると、コロナ禍以降は、新卒採用向けのインターンや説明会、本選考のオンライン実施率が上がったことで、交通費支給が減ったようです。

オンラインによる採用活動が、採用コスト削減に効果をもたらしていると言えるでしょう。

|求人媒体を活用した場合の費用

前述の通り、新卒採用コストの大部分を求人広告費が占めています。求人広告費は使用する媒体によって異なりますが、「リクナビ」や「マイナビ」などの大手求人媒体に掲載する場合、1シーズンで50万円~200万円程が相場です。

予算と特徴を考えた上で、導入する求人媒体を選択しましょう。

|新卒人材紹介を活用した場合の費用

新卒人材紹介サービスの多くは、サービスを通して学生が内定を承諾、あるいは入社が確定した時点で料金が発生する「成果報酬型」の料金体系です。

料金相場は、1人当たり100万前後を中心に、安い会社で50万円、高い会社で数百万円程になります。

|ダイレクトリクルーティングを活用した場合の費用

ダイレクトリクルーティングとは、企業が採用したい学生に直接オファーする採用手法です。
他の採用手法のように、求職者の応募を待つのではなく、企業から直接優秀な学生に対しアプローチをします。

ダイレクトリクルーティングをサポートするサービスを利用した場合、料金形態は「成功報酬型」と「定額型」の2種類に分かれます。

成功報酬型サービスを利用した場合、新卒採用一人当たりの平均費用相場は30万から40万円と言われています。

定額型サービスを利用した場合は、新卒採用の際年間60~150万円程度が一般的です。

■新卒採用ダイレクトリクルーティングの費用やメリットなどについて、詳しくはこちらの記事で紹介しています。
【新卒採用向け】ダイレクトリクルーティングサービス7選徹底比較!特徴・費用まとめ

|採用代行を活用した場合の費用

採用代行サービスの料金体系は「月額一律料金型」「従量課金型」「成功報酬型」の三つに分かれています。
採用代行を活用した場合にかかる費用は、依頼する業務範囲やサービスの料金体系によって大きく変動します。依頼するサービスに応じた費用例は以下の通りです。

採用業務内容費用
面接日時設定月5万〜
DM・スカウト配信月3万〜
面接実施1回1万円〜
評価シート作成1回3千円〜
欠席者フォロー・別日程案内月2万円〜
次回面接日時連絡月2万円〜
合否連絡月2万円〜
内定通知書発送月2万円〜

一般的に、新卒採用代行は月額料金50~70万円が一般的と言われています。

■採用代行会社の比較や費用相場については、以下の記事で詳しく解説しています。
【最新】採用代行(RPO)会社比較16選|費用相場やメリットまで解説

中途採用コストの平均相場

株式会社マイナビの「中途採用状況調査2023年版」によると、中途採用コストは予算平均が618.4万円、実績平均が573.9万円となっています。

採用コスト データ

画像元:株式会社マイナビ「中途採用状況調査2023年度版」

新卒採用と異なるのは、人材紹介料が採用コストの最も大きい割合を占めている点です。その結果、一人当たりの採用コストも高くなる傾向があります

中途採用の主な採用手法としては、求人媒体、中途人材紹介、ダイレクトリクルーティング、採用代行などが挙げられます。下記にて、同サイトを参考に、手法別の具体的な料金を紹介します。

|求人広告を活用した場合の費用

中途採用において、求人広告を利用する際の一般的な採用コストは100〜150万円程度です。

実際のデータによると、求人広告費は使用する媒体によって異なりますが、2022年度において、求人広告の予算平均は、全体では136.6万円となりました。
『金融・保険・コンサルティング』分野では予算200万円に登ります。

実績平均は、全体では117.9万円となりました。
『運輸・交通・物流・倉庫』分野では、22.1万円予算よりも多く費用を要したそうです。

採用単価については、下のグラフをご参照ください。

一人当たりの求人広告費

画像元:株式会社マイナビ「中途採用状況調査2023年度版」

グラフから、求人広告費は一人当たり20万〜60万円程度が一般的と言えそうです。

|中途人材紹介を活用した場合の費用

中途人材紹介を活用した場合、内定時の年収の30%~35%の紹介手数料がかかります

年収1000万円の管理職クラスを採用した場合350万円、年収500万円で175万円の費用が必要になります。

|ダイレクトリクルーティングを活用した場合の費用

ダイレクトリクルーティングを活用した場合にかかる平均的な費用は、一人当たり60万前後が相場とされています。

ただし、この金額は完全成果報酬型のサービスを利用した場合の数字のため、成果報酬と月額利用料の二種のコストが発生するサービスの場合は、80万円程が相場となります。

ダイレクトリクルーティングの採用コスト全体としては、予算平均が201.5万円、実績平均が150.2万円というデータがあります。『メーカー』分野では300万円以上の予算となることもありました。

ただし、この金額は完全成果報酬型のサービスを利用した場合の数字のため、成果報酬と月額利用料の二種のコストが発生するサービスの場合は、80万円程が相場となります。

|採用代行を活用した場合の費用

採用代行を活用した場合にかかる費用は、上の「新卒採用コストの平均相場」でも解説したように、依頼する業務範囲やサービスの料金体系によって大きく変動します。

採用代行については、新卒と中途で大きくコストが変化することはなく、平均的な費用は月額10~70万程度になります。

採用コストを削減する方法

実際に採用コストを抑える方法には以下のようなものが挙げられます。

・内定辞退者を減らす
・求人広告媒体を再確認する
・採用ホームページを上手に活かす
・リファラル採用を行う
・求人媒体と人材紹介、それぞれの特徴を理解する

それぞれについて詳しく解説します。

内定辞退者を減らす

内定辞退者を減らすことは、採用コストの削減に繋がります。内定辞退者が出ることによって、以下の場合は採用コストが増えてしまいます。

・内定辞退者がリファラル採用だった場合

リファラル採用の場合は、紹介した社員に報酬金を支払っていることが多いです。内定を辞退されてしまうと、余分に費用がかかってしまいます。

・内定辞退者に引っ越し費用を支払っていた場合

引っ越しの手続きは数か月前に行っていることが多いです。もし内定辞退者に引っ越しの費用を渡していた場合、回収することが難しい場合もあります。

内定は2週間前まで辞退することが可能です。ですので、内定者を積極的にフォローすることによって内定辞退率を減らすことが重要です。

・社員との交流イベント
・内定者同士が交流するイベント
・実際の職場の見学

などを実施することで学生が企業理解を深めることが可能となります。内定者の方を手厚く待遇し、今までかけたコストを無駄にしないことが重要です。

求人広告媒体を再確認する

求人広告媒体の再確認をすることは、ミスマッチを減らすことに繋がります。早期離職は採用にかけた費用がすべて無駄になってしまうので、ターゲット層の見極めが大切です。具体的には以下の確認方法があります。

・出稿する媒体はそれでよいのか
・出稿する時期が適切なものであるか
・応募者の数が自社の目標を満たしているか
・採用人数は適切なものであるか

以上のことを意識し広告媒体を再確認することで、ミスマッチを減らすことができます。

採用ホームページを上手に活かす

採用ホームページをを上手に活かすことも、採用コストの削減に繋がります。自社の採用ホームページを充実させ、そこからの応募を増やすことが出来れば、求人広告の掲載費用を減らすことができます。求人広告にオプションを付けている場合には、その料金をカットすることも可能となるでしょう。

加えて、下記のサイトと連携することが可能となっています。

・スタンバイ
・求人ボックス
・indeed
・CAREERJET

など。

また、有料となりますが下記サイトに広告を出すことで採用ホームページに導くことも可能です。

・Yahoo
・Google
・Facebook

など。採用ホームページが充実していれば、興味を持ってくれる機会が増えるでしょう。

リファラル採用を行う

リファラル採用とは、社員からの紹介で採用する手法です。

社員との交流によって、自社についての理解をある程度深めている方々が主体であることから、採用のミスマッチが起こりにくく定着率が高いことが特徴です。コネ採用とは全く別物であり、通常の選考フローを受けることが多いです。

最近では、中途採用をリファラルにて採用する企業が増えてきています。採用コストも削減できる上に定着率も高めることができるので、積極的に採用してみるのはいかがでしょうか。

求人媒体と人材紹介、それぞれの特徴を理解する

求人媒体の特徴として、幅広く募集をかけることによって、多くの人を募集することが可能となります。未経験の方を積極採用している場合など、採用基準が比較的低い場合には、こちらがオススメです。

求人媒体にて採用した方が、コストが安く済むケースは非常に多いです。もし万が一、採用基準が高くないにも関わらず人材紹介を使用しているのであれば、求人媒体に切り替えましょう。

人材紹介の特徴として、募集対象は限られるもののターゲット層を明確な採用をすることが可能となります。経験が豊富な人が欲しい場合、即戦力となる人が欲しい場合など、採用基準が高い場合はこちらがおすすめです。しかし、一人採用するにあたって年収の30%から35%を紹介会社に払わなくてはならないので、費用は少しかかってしまいます。

「お金をかけるべき」施策の見分け方

採用活動には多くの費用がかかります。説明会や面接会を開催する際には会場費や資料作成費、人件費が必要ですし、求人を出す場合には求人広告掲載費や転職エージェントへの紹介報酬、入社後の研修や教育にも費用がかかります。全ての費用を完璧に賄うことは不可能です。

重要なのは、まずどこに費用を投じるべきかを考えることです。採用の最初のステップである「求人の掲載」を検討する際に、コストを見直すことが重要です。

求人の掲載方法には、無料と有料の2種類があります。
無料で行える施策、有料でも得られる費用対効果が大きい施策について、それぞれ見ていきましょう。

無料で行う求人掲載

無料で求人を掲載できる手段には、ハローワークや店頭ポスター、無料の求人検索エンジン(Indeedや求人ボックス、Google for Jobsなど)、知人やリファラル採用などがあります。

これらは利用しやすいものですが、情報が限定されています。
ハローワークや店頭ポスターなどは特になじみのある採用の方法なので、実践するのが良いでしょう。
知人や既存社員による紹介での採用(リファラル採用)も、コストを抑えられる上に効果の高い施策と言えます。

有料で行う求人掲載

一方、有料で求人を掲載できる手段には、求人情報誌や求人情報サイト、転職エージェント、人材派遣会社があります。掲載単価は媒体やプランによって異なりますが、

一般的な相場はパート・アルバイトの場合1~5万円、中途採用の場合10~30万円、新卒採用の場合80~150万円程度です。転職エージェントの場合は、入社した人の年収の約30%程度が報酬として支払われます。

無料で求人を掲載する場合、情報が制限される一方、有料の場合は広く情報を届けられますが、費用がかかります。どちらの方法を選択するかは、企業のニーズや予算に応じて検討する必要があります。

まとめ

いかがでしたでしょうか。今回は、採用コストの相場、内訳、削減方法についてご紹介しました。

しっかりと採用コストの相場を理解し、自社がどの様な状況であるのかしっかりと把握することが重要です。より充実した採用活動のために、採用コストは削減していきましょう。

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