オンライン研修とは?メリットや成功のコツ、おすすめ研修ツール3選も含めてご紹介!

オンライン研修とは?メリットや成功のコツ、おすすめ研修ツール3選も含めてご紹介!

こんにちは。digireka!HR編集部です。新型コロナウィルスの影響で在宅勤務や大人数での集まりの制限が実施されており、現在はリモートでの仕事が主流となってきています。そんな中で新人社員の教育として知られる研修がオンラインで行われる「オンライン研修」が導入されてきています。そこで本記事ではオンライン研修に関して、導入するメリットや費用、成功のコツ、オススメ研修ツール4選も含めてご紹介いたします!

オンライン研修とは?

オンライン研修とは、デスクトップのweb会議ツールを利用し、パソコンを通じて行う研修のことです。指導講師と受講者をインターネット回線でつなぎ、受講者は遠隔拠点でリアルタイムに講義を受けることが可能です。

新型コロナウイルス感染症の拡大によって、テレワークを導入する企業が増加しています。テレワークの普及に伴い、研修をオンラインで実施する企業も増えてきています。また、パソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットのモバイル端末で実施されるマルチデバイスの研修も普及しはじめています。

オンライン研修とeラーニングの違い

eラーニングは、テキストや画像などの資料や録画動画の配信を受講者が好きなタイミング、ロケーションで研修を受けることができます。提供された研修資料は何度でも使用可能です。しかし、eラーニングは一方通行的なコミュニケーションになりやすい、受講者が学習のモチベーションを保ちにくいといった欠点があります。

一方で、オンライン研修は、リアルタイムで講習を実施します。そのため、受講者と相互にコミュニケーションがとりやすく、受講者も臨場感を感じながら研修を受講することができます。また、eラーニングではできないアクティビティを実施することが可能です。

オンライン研修は個人でもグループでも受講可能

一般的に、オンライン研修は、各個人が自宅やコワーキングスペースなどの好きな場所から受講する形式と、受講者に一か所または複数の受講会場に集まってもらう形式があります。

受講者に会場に集合してもらう場合には、会場のモニターやテレビ会議システムなどを通じて研修に参加してもらいます。主催者は、研修内容や受講者の要望に合わせて、研修の実施方法を自由にアレンジすることができます。

オンライン研修を実施するメリット

費用と手間を削減できる

オンライン研修は、対面型の研修と比較して手間やコストを削減することができます。オンライン研修の場合、員に会場に来てもらうための交通費や施設を借りるためのレンタル費は必要ありません。

全国に支店を展開している企業が対面型の研修を行う場合、会場や社員のスケジュールの調整を行う必要があり、作業工数が多くなってしまいます。しかし、オンラインで研修を実施するならば、研修開始時間とミーティングに必要なURLを社員に共有するだけで研修を行うことができます。

場所を問わない

全国どこからでも研修を実施できることはオンライン研修の大きなメリットと言えるでしょう。どこからでもアクセスできるということは便利であるだけでなく、全国の受講者に平等に研修の機会を与えることにもつながります。同内容の研修を同時刻に受けるため、受講者内での教育格差は生じにくいと言えます。

また、オンライン研修は自宅で受講することができるため、出産や育児で休暇をとっていたり、在宅勤務をしたりしている社員にも研修に積極的に参加してもらうことができます。

オンライン研修を実施するデメリット

システムに慣れる必要がある

オンライン研修を実施するにあたり、まずは講師が研修に使用するツールを使いこなせなければなりませんが、受講者の中にはパソコンやツールを使い慣れていない人がいるはずです。

研修中にツールの利用に時間がかかったり、受講者が指示通りに行動できなかったりすると非効率な研修になりかねません。

インターネットの不具合が発生する可能性がある

オンライン研修では、どうしてもインターネットによる障害が起こってしまう可能性が高いです。ミーティング自体が中断されてしまったり、会話が途切れたり、画像が乱れたりしてしまうことがあります。

緊張感やモチベーションを生みづらい

ほとんどの受講者は自宅で1人で研修を受けますが、自宅で受けることで気が緩んでしまう受講生は少なくないでしょう。また、他の受講者から刺激を受ける機会も少ないです。さらに、研修中はずっと画面と向き合っている状態となるため、長時間のオンライン研修はストレスとなり集中力が低下してしまいます。

交流機会が少なくなってしまう

対面での研修は、コミュニケーションが取りやすく、研修時間以外の会場への往路や研修前後などのにも、講師や他受講者と交流することが可能です。

一方で、各自でオンライン研修を受ける場合、研修でグループワークなどが実施されない限り、受講者は他の受講者とコミュニケーションができる機会を得られません。さらに、受講者も全員が聞いている中で、講師とコミュニケーションを取ることは容易ではありません。

受講者の反応を確認しづらい

オンライン研修では、画面上で相手の顔しか見ることができないので、どうしても受講者のリアクションや理解度を確認しながら研修を進めていくことが難しいと感じるかもしれません。

オンライン研修に向いている企業の特徴とは?

上記ではオンライン研修のメリット・デメリットをご紹介しました。ここでは、そんなオンライン研修のメリットを最大化できる企業の特徴をご紹介していきます。

テレワークを推進している企業

テレワークを推進している企業にとってはオンライン研修も1つのテレワークとして認識しても問題ありません。

教育、人材育成を効率化したい企業

カリキュラムが整っているオンライン研修を導入することで元々十分な研修制度が整っていない企業にとっては十分な効率化を図ることができます。

集合研修が難しい企業

拠点がいくつかあったり、シフト勤務制などで定期的な集合研修が難しかったりする企業では、自宅でいつでも行えるオンライン研修がおすすめです。

オンライン研修に必要な費用

オンライン研修を無料で実施することは難しいでしょう。ZoomやGoogle Meetなど無料で利用できるウェブ会議ツールはありますが、人数制限や時間制限などの制約がある場合がほとんどです。

オンライン研修に必要な費用・ネット環境整備費用
・カメラやマイクなどのデバイス費用
・ツール利用料
・テキスト導入費用
・外部講師依頼費用

ZoomやGoogle MeetなどのWeb会議システムをインストールしたパソコンの支給や自宅のネット環境を整備するための費用も必要になってくる企業もあるでしょう。

研修資料や講師依頼にかかる費用は削減することができますが、自社で全て準備するとなると非常に多くの時間と手間がかかります。

オンライン研修を成功させる5つのポイントとは?

 

オンライン研修を成功させる5つのポイントとは?・事前にテクニカルトレーニングの実施
・休憩をはさむ
・テキストやeラーニングを併用
・顔出し
・グループワーク

オンライン研修は候補者がその場にいるわけではない状態で長時間画面で人が話しているのを聴いてもらうことは、想像以上に難しいです。そのため、オンライン研修ではワークを多めにして受講者側に参加してもらうことが重要になります。

オンライン研修におすすめのツール3選

Schooビジネスプラン

Schooビジネスプランは社員研修、人材育成に向けた定額制のオンライン学習ツールです。1ID1500円からで約6000本の動画が視聴できます。研修内容はIT知識、ビジネススキルは もちろん、コンプライアンス、情報セキュリティなども豊富に揃っており、階層や職種によってのカリキュラムも揃っています。また学習傾向から社員ごとの傾向、関心を分析できるといった管理ツールも充実しています。

料金:月額1IDあたり1500円(税抜き)*最低ID数20から

AirCourse

AirCourseは社員教育に長けたクラウドeラーニングです。月額600円からで124コースの動画を視聴することができます。またPPTやPDFをドラッグするだけで自社オリジナルの教材を作ることのできるサービスも揃っています。

料金:月0~200円(1人のユーザーあたり)*3種類のコースがあります。

Smart Boarding

Smart Boadingは年間3500社の研修を行っているFCE・トレーニングカンパニーが提供しているオンライン研修ツールです。階層・課題別にコースが設けられているため、自分が取り組むべきものが明確化することができます。またLMS機能が搭載されており、社員ごとの進捗度合いや理解度がどれくらいなのかということも管理することができます。

料金:月額1IDあたり980円

まとめ

いかがだったでしょうか。本記事ではオンライン研修に関して、導入するメリットや費用、成功のコツ、オススメ研修ツール4選も含めてご紹介いたしました。今回の記事が少しでも皆様のオンライン研修導入の参考になれば幸いです。最後までご覧いただきありがとうございました。

この記事を書いた人

関川 懸介

株式会社uloqo代表取締役

1990年6月29日生まれ。京都府出身。
新卒でアドテクノロジーベンダーに就職。
その後、リクルートグループの人材斡旋部門において、キャリアアドバイザーとして従事。全社MVP計6回受賞、準MVP計2回受賞。2016年4月に、創業者の当時代表取締役と共に株式会社uloqoを設立。
人材紹介事業、メディア運営、HRsolution事業、uloqoに関わる全事業において、1人で立ち上げから収益化まで担う。

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