合同説明会や会社説明会で配布する「採用パンフレット」は、求職者に自社を知ってもらうための採用ツールの一つです。内容次第では採用の質を上げることにつながります。
今回は採用パンフレットについて、内容や作り方や活用事例などを詳しく解説していきます。
採用課題を解決するなら、300社以上の支援実績を誇る
uloqo(PrHR)の採用代行サービス
このような課題を抱えていませんか?
・採用活動におけるリソース不足にお悩みを抱えている
・面接や書類選考で、改善や採用広報等に手が回らない
・どうしたら採用活動がうまくいくのかよく分からない
uloqo(旧PrHR)の採用代行サービスは、結果にコミットし、採用目標達成に向けて、
あらゆる打ち手を考案・実行します。
採用戦略設計・採用広報企画・スカウト媒体・人材紹介会社・SNS等、
あらゆる採用手法の活用、候補者対応まで、採用に必要な機能を
豊富なノウハウと実績を活かし、高い品質でご提供します。
採用パンフレットとは
採用パンフレットとは紙を媒体とした採用活動のツールで、リクルートパンフレットとも呼ばれています。
会社案内のパンフレットとは異なり、求職者にアプローチするためのツールでなります。主に、合同企業説明会や会社説明会やセミナーの場で配布されることが多いです。近年ではネット上からでもPDFファイルとして閲覧できる企業が増えてきています。
採用パンフレットの活用事例10選
実際に採用パンフレットがどのように活用されているのか、企業の事例を用いてご紹介します。民間企業から行政、高校生向け採用のパンフレットまで幅広く集めました。ぜひ参考にしてください。
キリンホールディングス株式会社
引用元:キリンホールディングス株式会社
キリンホールディングス株式会社の新卒向け採用パンフレットは、23卒新卒採用サイトからPDFでご覧いただけます。「よろこびメーカー」という企業コンセプトとマッチしたデザインになっています。
みずほ証券株式会社
引用元:みずほ証券株式会社
みずほ銀行は採用パンフレットをわかりやすくインターネット上で公開していることが特徴です。片面には伝えたいことが大きく書かれており、反対側には数字などにより細かく情報が載っています。わかりやすくスタイリッシュなパンフレットはぜひ参考になるでしょう。
株式会社SCREENホールディングス
株式会社NTTデータ
引用元:株式会社NTTデータ
株式会社NTTデータはシンプルですが、とても情報量の多いパンフレットとなっています。多様なグループ企業が存在するNTTデータらしいパンフレットです。
株式会社クボタ【高校生向け採用】
引用元:株式会社クボタ
続いては、株式会社クボタの高校生採用向けパンフレットを紹介します。今までの企業とは違い、高校生向けということで絵や図を多用したパンフレットであるのが特徴的です。研修期間の様子について写真を用いて漫画で説明されている点も画期的です。
三菱重工業株式会社
引用元:三菱重工業株式会社
三菱重工株式会社のパンフレットは、過去のものを含めて一覧で分かりやすく見ることができるようになっています。そして2024年のパンフレットに横で作られているものがあるのも特徴的です。最近、横向きのものをいくつか見かけますが差別化できるという点で魅力になります。また、事業所ごとのパンフレットもああり、とても丁寧な印象を受けます。
日本精工株式会社
引用元:日本精工株式会社
日本精工株式会社は、パンフレットのはじめに特徴である部品の写真を大きく載せていることが印象的です。読み手にどのようなイメージをつかんでほしいか、すぐにわかるのが魅力的です。また、女性や留学生、高専生向けパンフレットなど対象者ごとに細かく分けられているのもポイントです。
社会医療法人 頌徳会
引用元:社会医療法人 頌徳会
社会医療法人 頌徳会のパンフレットはイメージがつかみやすいように、細かく1日の流れを記載しているのが特徴です。利用している写真がすべて円形に切り取られている点に統一感が出ています。
厚生労働省
引用元:厚生労働省
続いては行政のパンフレットです。厚生労働省のパンフレットを見ると、入省した職員の方のインタビューがとても多く掲載されている点が特徴的です。「人」に注目している組織だということがわかるでしょう。そのほかにも、全体的に柔らかい印象を受けます。
農林水産省
引用元:農林水産省
行政のパンフレットとして農林水産省のものを紹介します。全体的に自然の写真が用いられていて、農林水産省のイメージと合っています。また、一つのパンフレットに幅広く情報が載っていて、これ1冊で求職者が求めている情報を補うことができます。
採用パンフレットを作る目的
ではなぜ採用パンフレットを作成するべきなのでしょうか。
企業の魅力を伝える
採用パンフレットは自社への理解を深めてもらうために作成します。業界・企業知識のない求職者にとって分かりやすい内容にすることで、自社の魅力を正確に伝えることができれば、企業応募につながります。
また、採用パンフレットを学生に配布しておけば、企業の採用情報等を後からパンフレットで再度見てもらうこともできるため、企業の認知・定着にもつながります。このように、採用パンフレットは企業の魅力を求職者に伝えて志望動機を醸成する役割を担います。
求職者の不安を解消する
求職者は入社前に、「どのように働くのか」「待遇はどのようなものか」など様々な不安や疑問を抱えています。採用パンフレットはそうした求職者の不安を解消するために作成します。具体的には、先輩社員へのインタビューや福利厚生に関するQ&Aやキャリアパスなどがこれに当たります。
採用パンフレットには、求職者が気になる情報を開示することで求職者の企業への不安や疑問を解消し、応募・入社を促す役割があります。
採用パンフレット作成開始時期
採用パンフレットの作成期間は平均で約3ヶ月と言われています。その後、何回も見直し、修正をすると考えると、最低でも半年以上前からの準備が必要となります。
また近年、中小企業やベンチャー企業に強みであった通年採用を多くの大手企業も導入し始めたため、採用市場は激化しています。他の企業との差別化を図るためにも、なるべく多くの準備期間を設けると良いかもしれません。
採用パンフレットにかかる予算
採用難が続いている近年では採用広告媒体にかける予算が増加している傾向にあります。そして、おアンフレットさ採用サイトでも差別化の求められる時代になってきていますが、コストはなるべく抑えたいと思います。そこで、制作コストの予算相場をまとめてみました。
- 採用サイト(簡易的or現在のサイトに追加)30~50万円
- 採用特設webサイト(細かいデザイン)100〜200万円
- 採用パンフレット40〜50万円
- 動画50〜300万円
<5ステップ>採用パンフレットの作り方
パンフレットの制作過程について説明します。大まかな流れは以下の通りです。
1. 採用ターゲットの策定
まず、採用戦略を立てて自分たちが求める採用ターゲットを明確にします。大卒か高卒かなど、アプローチしたい求職者を明確にしてそれに即したコミュニケーション戦略を取る必要があります。
2. 採用パンフレットの用途を明確化
採用パンフレットを作る目的や活用場面を明確にし、それに合わせて伝えたいコンテンツを決めていきます。例えば、新卒向けの会社説明会で企業理解のために使用したい場合、冊子形式のパンフレットを用いて学生目線で気になる会社情報を載せることが考えられます。
3. 採用パンフレットを制作会社に委託した際の費用設定
採用パンフレットを制作会社に依頼した際の大まかな費用相場がこちらです。
20ページ程度・写真撮影・取材あり・印刷部数1000部:150〜200万円程度
コンテンツボリュームや企画内容によって料金が異なるため、最初に予算を決めておくとよいでしょう。
4. 制作スケジュールの決定
採用パンフレットの目的とコンテンツが決定したら、スケジュールを決めていきます。採用パンフレットの制作期間は、内容量にもよりますが平均して3ヶ月かかります。
現状での新卒採用は、就活ルールを規定する政府が2023年春に入社する現在の大学2年生の就職活動について面接を6月に解禁する現行ルールの維持を決めています。そのため、前年の8月~9月に開催する説明会やインターンで使用する場合、5月~6月には制作準備を始める必要があります。近年は採用活動を前倒しで行う企業も増えているため、自社の採用スケジュールに合わせて進めましょう。
5. 制作会社の選定
クリエイターを自社で抱えていない場合、制作会社に依頼する必要があります。採用パンフレットと一般的なパンフレットとでは仕様が異なるため、採用関連の制作を得意とし、採用や人事の知識を持っている制作会社に依頼するのがおすすめです。制作会社を決めたら、いよいよ採用パンフレットの制作開始です。制作会社とイメージを擦り合わせながら進めていきましょう。
採用パンフレットの構成内容
採用パンフレット必ず記載しなければならない要素はありませんが、取り入れるべき要素は存在します。そこで本章では、記載すべき要素を5つ紹介します。
企業理念
企業の存在意義とあり方を言語化した企業理念を掲載します。しかし、企業理念を連ねるだけでは、誰も興味を持ちません。
社長の言葉や企業理念が誕生した背景も含めてストーリー仕立てだと候補者が興味を持つこともあります。また、こういったストーリーは応募者にとってトリビア的な発見が多いのです。
事業内容
事業内容は候補者が最も求めている部分です。事業内容を記載することで、入社後のイメージが膨らみます。また事業内容と合わせて、「この職場で学べる・得られること」も紹介しておくとベストです。
福利厚生
福利厚生や待遇も候補者が特に気になっている部分です。福利厚生の利用率や平均残業時間といったデータがあると、信頼感が増します。
また、競合他社にはない福利厚生・待遇面での魅力があれば堂々と訴求しましょう。
現場の声
リアルな現場の声も記載すべきでしょう。実際に働いている社員の言葉をインタビュー形式で記載することで、自分が入社後に働いている姿がイメージしやすくなります。
社員にインタビューする際はやりがいや働き方、会社だけでなく、この会社で働いて辛かったことも聞きましょう。記載内容に信憑性・信頼性が出てきます。
採用パンフレット作りの7つのポイント
採用パンフレット作りのポイントを4つ解説します。
見た目のデザインにこだわる
デザインは採用パンフレットの第一印象を決めるため、しっかり作り込みましょう。特に、冊子形式のパンフレットは表紙が肝心です。中面を開いてもらうために様々な工夫を施す必要があります。また、中身も企業イメージや採用戦略にあったデザインになるよう工夫しましょう。
写真を多用する
写真は会社の第一印象を決定する重要な要素です。採用サイトや採用パンフレットの写真で「会社の雰囲気が良さそう」と会社のイメージが膨らんだ経験がある方も多いのではないでしょうか。写真は文字よりも多くの情報を伝えます。
写真撮影を行う際は、写真を通じて伝えたいことを明確にしておきましょう。会社の和やかな雰囲気を伝えたいのであれば社員が談笑している姿を、オフィスが綺麗なことをアピールしたいのであれ社内オフィスを撮影する必要があります。
どうしても満足いく写真が撮れないとお悩みの方はプロのカメラマンに依頼するのも有効な手段です。
ブランディング視点を持つ
採用パンフレットはブランディング視点が重要です。採用ターゲットを明確にし、自社に関するブランディングを行いましょう。具体的には、自社をどのように見せたいかを意識して、ターゲットとなる求職者が魅力を感じるように作成します。認知していない求職者にアピールできたり求職者の志望度を高めたりできるでしょう。
候補者が求めている事柄を記載する
候補者が求めている情報を記載しましょう。当たり前のことのように聞こえますが、これが実践できている企業は多くありません。自社が伝えたいことだけを掲載していませんか。どんなに一生懸命書いても、それが候補者の求めている情報でなければ、読まれることはありません。
候補者が求めている情報は面接時や会社説明会での逆質問から調査できます。この記載内容は候補者にとって本当に必要な情報なのか確認すべきです。
会社からのメッセージを重要視する
採用パンフレットはパンフレットとありますが、「読み物」と捉えた方が良いです。事業内容や理念を一方的に伝えるのは応募者との間に壁を作ってしまうため、社員や人事、社長からのメッセージを通して行うことで、熱いメッセージに変わります。
福利厚生についても説明する
応募者が理念やビジョンと同様に大事にするのが福利厚生です。採用パンフレットでは応募者にとって有益な情報を載せる必要があるため、福利厚生も例外ではありません。近年では福利厚生に対してページを割く企業も増えている傾向にあります。ここでは、客観的に福利厚生を伝えるために、人を通して環境を伝えたり、データを用いることが効果的です。
社内アンケートやデータも読まれる
採用パンフレットを読むのは応募者であるため、企業側の視点から作ることは効果的ではありません。応募者は企業の本当の姿を見つけるためにも、最も客観的なデータに注目を集めます。そこで、社内アンケートやデータの活用が効果的で応募者からの信頼を得られるものになります。
まとめ
採用パンフレットを制作することで、企業の魅力を求職者に伝えて志望度を高めることにつながります。パンフレット制作の際は、いつどのように活用するのかを決めておき、ブランディング視点を持って戦略的に進めていくことが重要です。
株式会社uloqo(旧株式会社プロジェクトHRソリューションズ)の採用代行サービスについてはこちら
「普通の運用代行」ではない、
プロフェッショナルリクルーターによるRPOサービスです。
①月額20万円~からご予算と課題に応じてカスタマイズ型でサービス提供が可能。支援後は追加費用の発生一切なし。
②累計50社取引クライアント様の契約継続率は驚異の90%超。
③あらゆる採用媒体活用実績を活かしたプランニング、実行により、採用目標達成率は87%超。
④上流工程の企画から、下流工程の実業務まで一気通貫で支援。もちろん採用広報もベーシックプランから提供可能です。
⑤独自の業界リサーチで、業界専門用語や市場におけるクライアントのポジションについて、徹底的にインプットを行います。
⑥エンジニア・データサイエンティスト・デジタルマーケター等、専門職種についてはテクノロジー領域専門のコンサルタントが担当します。