【18選】大手企業向け採用代行サービスを徹底比較！選ぶ際の4つのポイントも解説

「採用代行サービスって、どんな企業が利用しているんだろう？」「大手企業での大規模採用にも対応できるの？」と疑問をお持ちではないでしょうか？
採用活動は企業の成長に欠かせない重要な業務です。

しかし、特に大手企業では、膨大な数の応募者対応や面接調整といったノンコア業務に多くの時間が割かれ、本来注力すべき戦略立案がおろそかになりがちです。その結果、採用活動の効率が低下し、優秀な人材を逃してしまうリスクも生じます。

本記事では、このような大手企業の採用課題を解決する手段として、採用代行サービス（RPO）に焦点を当て、サービス比較に加えメリット・デメリットや導入ステップ、選び方を徹底解説します。

監修者情報

株式会社uloqo
関川 懸介
アドテクノロジーベンダー、リクルートグループを経て、2016年4月株式会社uloqoを創業。採用企画・採用広報・ダイレクトリクルーティング・組織開発・人事評価制度策定などを通じて、大手からスタートアップまで幅広く累計300社以上を支援。詳しいプロフィールはこちら

採用代行（RPO）とは？

採用代行（RPO：Recruitment Process Outsourcing）とは、企業が採用活動における業務の一部、またはすべてを外部の専門企業に委託することです。採用のプロが代行することで、採用担当者の負担を軽減し、採用成功率を高めることを目的とします。

採用活動は、求人媒体選定、書類選考、面接日程調整、応募者対応、内定者フォローなど、多岐にわたる業務で構成されています。特に大手企業においては、これらの業務が膨大になり、採用担当者のみで対応することが困難になるケースも少なくありません。

採用代行を利用することで、企業はコア業務である「戦略立案」や「最終面接」などに集中できるようになります。また、外部の専門家が持つ採用ノウハウや最新のトレンドを活用することで、自社の採用力を強化できる点が大きな強みです。

【18選】大手企業向け採用代行サービスを徹底比較

ここでは、大規模採用や複雑な採用課題を抱える大手企業におすすめの採用代行サービスを18社厳選してご紹介します。各社の特徴や強み、料金などを参考に、自社に最適なサービスを見つけてください。

①株式会社uloqo

出典：）「株式会社uloqo（旧：株式会社プロジェクトHRソリューションズ）」

②パーソルビジネスプロセスデザイン株式会社

出典：）「パーソルビジネスプロセスデザイン株式会社」

③マンパワーグループ株式会社

出典：）「マンパワーグループ株式会社」

④アデコ株式会社

出典：）「アデコ株式会社」

⑤ランスタッド株式会社

出典：）「ランスタッド株式会社」

⑥株式会社リクルートスタッフィング

出典：）「株式会社リクルートスタッフィング」

⑦株式会社レジェンダ

出典：）「株式会社レジェンダ」

⑧株式会社ネオキャリア

出典：）「株式会社ネオキャリア」

⑨株式会社プロコミット

出典：）「株式会社プロコミット」

⑩株式会社インディードリクルートパートナーズ

出典：）「株式会社インディードリクルートパートナーズ」

⑪株式会社キャリアマート

出典：）「株式会社キャリアマート」

⑫株式会社マイナビワークス

出典：）「株式会社マイナビワークス」

⑬株式会社パソナ

出典：）「株式会社パソナ」

⑭株式会社アイデム

出典：）「株式会社アイデム」

⑮株式会社ジェイック

出典：）「株式会社ジェイック」

⑯株式会社ヒューマンリソシア

出典：）「株式会社ヒューマンリソシア」

⑰株式会社キャリアデザインセンター

出典：）「株式会社キャリアデザインセンター」

⑱株式会社キャリアリンク

出典：）「株式会社キャリアリンク」

大手企業が採用代行を利用するメリット

大手企業が採用代行（RPO）を利用することには、多くのメリットがあります。

ここでは、特に大規模な採用活動を行う大手企業にとって重要となる4つの利点について解説します。

大規模採用の円滑な進行

大手企業では、毎年数百人から数千人規模の採用活動を行うことがあります。この規模になると、書類選考、面接日程調整、応募者への連絡といった定型業務だけでも膨大な量となり、社内リソースだけでは対応しきれないケースが少なくありません。

採用代行サービスを活用することで、これらの煩雑な業務を外部に委託できます。採用のプロが専門的なツールやシステムを駆使して効率的に業務を遂行するため、採用活動全体の流れがスムーズになります。これにより、採用担当者は戦略的な業務に集中でき、大規模採用を円滑に進行させることが可能です。

採用担当者のコア業務への集中

採用活動におけるノンコア業務（定型業務）を外部に委託することで、採用担当者は本来注力すべきコア業務に集中できます。コア業務とは、例えば「採用戦略の立案」「事業部門との連携」「自社の採用ブランディング」「内定者とのコミュニケーション」などです。

採用代行を利用することで、これらの戦略的な業務に時間を割けるようになります。これにより、採用活動の質が向上し、企業が求める人材をより確実に獲得できる可能性が高まります。結果として、採用担当者の業務負担を軽減しつつ、採用活動全体の成果を最大化できます。

専門的なノウハウの活用

採用代行サービスを提供する企業は、採用市場の動向や最新の採用手法に関する専門的なノウハウを豊富に持っています。自社だけでは知り得ない情報を活用できる点は、大きなメリットと言えるでしょう。

例えば、特定の職種やターゲットに合わせた効果的な母集団形成の手法、応募者の動機付けを高めるコミュニケーション戦略、面接時の評価基準の最適化など、多岐にわたる専門知識を提供してもらえます。これにより、自社の採用力を底上げし、競争の激しい採用市場で優位に立てるようになります。

採用コストの最適化

一見すると採用代行の利用はコスト増につながるように思えますが、長期的には採用コストの最適化に貢献します。外部委託することで、採用担当者の残業代や人件費を抑制でき、採用活動にかかる総コストを削減できる可能性があるからです。

また、専門的なノウハウを活用することで、無駄な広告費を削減したり、ミスマッチによる早期離職を防いだりすることも可能です。これにより、採用活動全体の費用対効果を向上させ、コストパフォーマンスの高い採用を実現できます。

大手企業が採用代行を利用するデメリット

採用代行には多くのメリットがありますが、いくつかのデメリットも存在します。

導入を検討する際は、これらのデメリットを十分に理解し、対策を講じることが重要です。

社内に採用ノウハウが蓄積しづらい可能性

採用代行サービスに業務を委託しすぎると、社内に採用ノウハウが蓄積されにくくなる可能性があります。特に、ベンダー企業に任せきりにしてしまうと、なぜ採用が成功したのか、どのような課題があったのかといった分析や改善のプロセスがブラックボックス化しがちです。

このデメリットを回避するためには、ベンダー企業と密に連携を取り、定期的な報告会やフィードバックの機会を設けることが不可欠です。また、自社の採用担当者が採用業務に主体的に関わり、ベンダー企業からノウハウを吸収する姿勢を持つことが大切です。

ベンダー企業との連携不足によるタイムラグ

採用代行サービスを導入したとしても、ベンダー企業との連携がスムーズでなければ、かえって業務効率が低下する可能性があります。例えば、ベンダー企業への情報伝達が遅れたり、コミュニケーション不足により認識のずれが生じたりすると、応募者への対応が遅れるなど、採用活動に支障をきたす恐れがあります。

この課題を解決するためには、事前の打ち合わせでコミュニケーション体制を詳細に定義することが重要です。定期的な定例会の実施や、チャットツールなどを活用したリアルタイムな情報共有体制を構築することで、連携不足によるタイムラグを最小限に抑えられます。

費用が高くなる可能性

採用代行の費用は、委託する業務範囲や採用人数によって大きく変動します。特に、大規模な採用活動をすべて委託する場合、費用が想定よりも高額になる可能性があります。また、成果報酬型のサービスの場合、採用人数が目標を上回ると、費用が大幅に増加することもあります。

費用対効果を最大化するためには、事前に費用相場をしっかりと把握し、複数のベンダー企業から見積もりを取ることが重要です。また、自社の採用課題を明確にし、本当に外部に委託すべき業務範囲を絞り込むことで、無駄なコストを削減できます。

採用代行の費用相場は？

採用代行の費用は、サービスを提供する企業や委託する業務範囲、契約形態によって大きく異なります。

ここでは、採用代行の主な料金形態と、業務範囲別の費用相場について解説します。

採用代行の料金形態の種類

採用代行の料金形態には、主に以下の3つのタイプがあります。

月額固定型

毎月決まった料金を支払う形態です。業務量や採用人数に関わらず費用が一定のため、予算を立てやすい点がメリットです。

従量課金型

委託した業務量に応じて費用が発生する形態です。例えば、書類選考の対応件数や面接日程調整の件数ごとに費用が決まります。

成果報酬型

採用が成功した（内定承諾に至った）場合に、採用人数や年収に応じた報酬を支払う形態です。コストが発生するのは採用成功時のみのため、リスクを抑えられます。

多くのサービスはこれらの料金形態を組み合わせて提供しており、企業のニーズに応じてカスタマイズが可能です。

業務範囲別の費用相場

委託する業務の範囲によって、費用相場は大きく変動します。

ノンコア業務代行（一部委託）

書類選考、面接日程調整、応募者対応など、定型業務のみを委託する場合の費用相場は、月額で数十万円程度が一般的です。

採用プロセス全体代行（フルアウトソーシング）

採用戦略の立案から内定者フォローまで、すべてのプロセスを委託する場合の費用相場は、採用人数や難易度に応じて大きく変動します。新卒採用の場合、年間数百万円から数千万円になることもあります。

特定のポジション代行

特定の職種や専門性の高いポジション（例：エンジニア、CxOクラス）の採用を代行する場合、成果報酬型の料金体系が主流です。費用は採用者の年収の20%〜35%程度が相場とされています。

採用代行導入の5つのステップ

採用代行サービスを成功させるためには、計画的な導入プロセスが不可欠です。

ここでは、大手企業が採用代行を導入する際の5つのステップをご紹介します。

ステップ1：課題の明確化

採用代行導入の第一歩は、自社の採用課題を明確にすることです。「なぜ採用がうまくいっていないのか」「どの業務に最も時間を取られているのか」「どのような人材が不足しているのか」といった点を、社内で議論し、具体的に洗い出します。

このステップを丁寧に行うことで、採用代行サービスに何を求めるのか、どの範囲を委託すべきかが明確になり、後工程のベンダー選定がスムーズに進みます。

ステップ2：業務範囲の定義

次に、ステップ1で洗い出した課題に基づき、採用代行サービスに委託する業務範囲を具体的に定義します。「書類選考から一次面接まで」「応募者への連絡業務のみ」「すべての採用プロセス」など、自社のリソースや課題に合わせて最適な範囲を決定します。

この際、委託する業務だけでなく、自社で担当する業務も明確にしておくことが、後の連携を円滑にする上で重要です。

ステップ3：ベンダー企業選定

定義した業務範囲や予算、求める専門性に応じて、最適なベンダー企業を複数選定します。サービス内容、実績、費用、担当者の対応などを比較検討し、自社の採用課題を解決できるパートナーを見つけます。

この段階では、単にサービス内容を比較するだけでなく、ベンダー企業の担当者との相性や、自社の企業文化を理解してくれるかどうかも重要な判断基準となります。

ステップ4：契約締結・キックオフ

ベンダー企業を決定したら、契約内容を詳細に確認し、契約を締結します。その後、キックオフミーティングを実施し、双方の担当者間で認識を合わせます。このミーティングでは、採用計画の詳細、KPI（重要業績評価指標）、コミュニケーション体制などを具体的に取り決めておきます。

ステップ5：運用開始・効果測定

契約内容に基づき、採用代行サービスの運用を開始します。運用中は、定期的にベンダー企業と進捗状況を共有し、当初定めたKPIの達成度合いを評価します。

目標に達していない場合は、原因を分析し、必要に応じて採用計画や業務範囲を見直します。PDCAサイクルを回すことで、採用活動の成果を継続的に向上させることができます。

【大手企業向け】採用代行サービスの選び方

数多くの採用代行サービスの中から、自社に最適なサービスを選ぶためには、いくつかの重要なポイントを押さえる必要があります。

ここでは、特に大手企業がサービスを選定する際に考慮すべき4つのポイントについて解説します。

ポイント1：大規模採用への対応力の有無

大手企業が採用代行を利用する最大の理由の一つは、大規模な採用活動を効率的に進めるためです。そのため、選定するベンダー企業が、数百人規模、数千人規模の採用実績を持っているかを確認することが極めて重要です。

過去の成功事例や実績、対応可能な採用人数、運用体制などを具体的にヒアリングし、自社の採用規模に対応できるだけのキャパシティとノウハウがあるかを慎重に判断します。

ポイント2：多様な採用手法への対応可否

大手企業は、新卒採用、中途採用、キャリア採用、ダイレクトリクルーティングなど、多様な採用手法を組み合わせて人材を確保しています。そのため、選定するベンダー企業が、これらの多様な採用手法に対応できるかを確認しましょう。

特に、SNSを活用したソーシャルリクルーティングや、専門性の高い人材を獲得するためのヘッドハンティングなど、最新の採用手法に関する知見や実績があるかどうかも重要なポイントです。

ポイント3：専門性の高いポジションへの支援実績

技術職や専門職、CxOクラスなど、専門性の高いポジションの採用は、一般的な採用とは異なる専門的な知識やネットワークが必要となります。

自社が求める人材像が明確な場合は、そのポジションの採用支援実績が豊富なベンダー企業を選ぶことが成功への近道です。例えば、ITエンジニアの採用に特化したサービスや、金融業界に強みを持つサービスなど、専門性に着目して比較検討すると良いでしょう。

ポイント4：情報セキュリティ体制の充実度

採用活動では、応募者の個人情報を取り扱います。そのため、委託先のベンダー企業が、個人情報の適切な管理体制を構築しているか、情報セキュリティに関する認証（例：ISMS認証）を取得しているかなどを確認することは必須です。

大手企業の場合、情報漏洩はブランドイメージの失墜や社会的な信用の低下に直結します。契約前にセキュリティに関する規定を詳細に確認し、安心して業務を委託できるパートナーを選びましょう。

失敗しない！大手企業が採用代行を選ぶ際の4つのポイント

採用代行サービスを導入する際、自社に最適なベンダーを選定することが成功の鍵となります。しかし、数多くのサービスがあるため、何を基準に選べばいいか迷ってしまうこともあるでしょう。

ここでは、大手企業が採用代行サービスを選ぶ際に失敗しないための4つの重要なポイントについて解説します。

自社の採用課題を明確にする

採用代行を導入する前に、まず自社の採用活動における課題を明確にすることが最も重要です。例えば、「応募者が集まらない」「選考プロセスが煩雑で時間がかかっている」「内定辞退が多い」「特定の専門職の採用がうまくいかない」など、具体的な課題を洗い出しましょう。

課題が曖昧なままサービスを選んでしまうと、期待した効果が得られないだけでなく、無駄なコストが発生する可能性があります。

採用代行はあくまで課題解決の手段であり、万能薬ではありません。どのような課題を解決したいのかを明確にすることで、必要なサービス内容やベンダーの選定基準が自然と見えてきます。

対応可能な業務範囲を確認する

自社の採用課題が明確になったら、次にベンダーが対応可能な業務範囲を確認します。採用代行サービスは、単なる事務代行から、採用戦略の立案、面接代行、内定者フォローまで、サービス内容が多岐にわたります。

例えば、単純な事務作業の効率化が目的であれば、面接日程調整や応募者管理といった業務に特化したサービスで十分でしょう。一方で、採用活動全体を根本的に改善したい場合は、戦略立案から実行まで一貫してサポートしてくれるベンダーを選ぶ必要があります。

自社の課題に最もフィットする業務範囲を委託できるか、事前に複数のベンダーに確認し、比較検討することが大切です。

料金体系と費用対効果を検討する

採用代行サービスの料金体系は、主に「月額固定型」「従量課金型」「成果報酬型」の3種類があります。自社の採用規模や予算、求める成果に応じて、最適な料金体系を選ぶことが重要です。

また、費用対効果をしっかりと見極めることも欠かせません。 単に費用が安いからという理由で選ぶのではなく、その費用に見合ったサービス内容や実績があるかを確認しましょう。

例えば、内定辞退率の改善や、採用コストの削減といった具体的な成果指標をベンダーと共有し、費用が成果に繋がるかを検討します。

コミュニケーション体制

採用代行サービスは、ベンダーとの密な連携が不可欠です。円滑なコミュニケーション体制が構築されていなければ、業務の進行が滞ったり、認識のズレが生じたりして、かえって非効率になる可能性があります。

選定段階で、担当者との相性はもちろん、定期的な進捗報告の頻度や形式、緊急時の連絡体制などを具体的に確認しましょう。 自社の採用担当者とベンダー側の担当者がスムーズに連携できる体制を築くことが、長期的なパートナーシップを築き、採用活動を成功させるための重要なポイントです。

採用代行サービスについてよくある質問（FAQ）

採用代行サービスについて、よくある質問をまとめました。

採用代行を利用できる企業の規模に制限はある？

採用代行サービスは、企業の規模に関わらず利用可能です。特に、採用業務が膨大になる大手企業や、専任の採用担当者がいない中小企業、スタートアップ企業に多く活用されています。

採用代行と人材紹介の違いは？

採用代行は採用活動の一部または全ての業務を代行するサービスです。一方、人材紹介は、企業の求める人材を紹介し、入社が決定した際に報酬が発生するサービスです。

採用代行でどこまで業務を任せられる？

書類選考や面接日程調整といった事務的な業務から、採用戦略の立案、求人媒体選定、面接代行、内定者フォローまで、幅広く依頼できます。自社の課題に合わせて、依頼する業務範囲をカスタマイズすることが可能です。

採用代行は新卒採用にも使える？

はい、新卒採用にも利用できます。会社説明会の運営代行や、応募者とのコミュニケーション、内定者フォローなど、新卒採用特有の業務もサポートしてもらえます。

まとめ

いかがでしたでしょうか？本記事では、大手企業向けの採用代行サービス18社を厳選してご紹介するとともに、採用代行のメリット・デメリット、費用相場、導入ステップ、そして選び方のポイントを解説しました。

大規模な採用活動を円滑に進めるためには、ノンコア業務を外部に委託し、採用担当者がコア業務に集中できる体制を構築することが重要です。

自社の採用課題を明確にし、本記事でご紹介した選び方のポイントを参考に、最適なサービスを見つけてください。

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