中小企業向け採用代行サービス11選！メリットや他施策との比較を解説

人手不足が深刻化するなか、中小企業にとって採用活動の厳しい状況が拡大しています。
そこで、採用活動を効率的かつ、効果的に行うために「採用代行」を利用する企業が増えています。

一方で、

• 採用代行ってそもそもどんなサービス？
• 中小企業が採用代行するメリットは？
• どんなサービスが存在する？

など、さまざまな疑問を持つ方も多いと思います。

本記事では、中小企業が採用代行を活用するメリットやその選び方、成功事例について詳しく解説します。効率的かつ効果的に採用を進めるためのヒントを見つけてみましょう。

監修者情報

株式会社uloqo代表取締役
関川 懸介
アドテクノロジーベンダー、リクルートグループを経て、2016年4月株式会社uloqoを創業。採用企画・採用広報・ダイレクトリクルーティング・組織開発・人事評価制度策定などを通じて、大手からスタートアップまで幅広く累計300社以上を支援。詳しいプロフィールはこちら

採用課題を解決するなら、300社以上の支援実績を誇る
uloqo（PrHR）の採用代行サービス

このような課題を抱えていませんか？

・採用活動におけるリソース不足にお悩みを抱えている
・面接や書類選考で、改善や採用広報等に手が回らない
・どうしたら採用活動がうまくいくのかよく分からない

uloqo(旧PrHR)の採用代行サービスは、結果にコミットし、採用目標達成に向けて、
あらゆる打ち手を考案・実行します。

採用戦略設計・採用広報企画・スカウト媒体・人材紹介会社・SNS等、
あらゆる採用手法の活用、候補者対応まで、採用に必要な機能を
豊富なノウハウと実績を活かし、高い品質でご提供します。

採用代行（RPO）とは

採用代行とは、採用に関する業務を外部の企業が代行して行うサービスのことで、「RPO（Recruitment Process Outsourcing）」とも呼ばれます。つまり、簡単に言い換えると「採用に関するあれこれ（応募者の選考、面接、内定通知まで、採用活動に関わるすべての業務）をプロに全部任せられる便利なサービス」です。

採用手法が多様化する中、採用活動を効果的に行うには多くの人手・スキル・労力が必要になります。そこで採用代行を利用することで採用業務の質を格段に上げることができます。

採用代行のサービス内容には、採用業務代行に特化したBPO(ビジネスプロセスアウトソーシング)ソリューションや、採用戦略設計や課題改善提案などコンサルティングに特化したソリューション、エンジニアの採用代行に特化したソリューションまで、様々な特色があります。

■採用代行について詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください！
採用代行サービスおすすめ13選！中小企業向けのポイントを解説

採用代行に委託できる９つの業務

採用代行サービスが行う業務は、大きく分けて以下の９つになります。

そして、これらの採用代行サービスは、担うサービスの範囲で2つのタイプに分かれます。

• ノンコア業務（間接業務）
• コア業務（直接業務）

採用代行に委託できる９つの業務をそれぞれに分けて解説していきます。

日程調整等の5つのノンコア業務代行

サービス間接業務（ノンコア業務）とは採用活動に関する専門的な知識やスキルがなくても行える業務のことを指しています。
このサービスの例として、

• 求人広告の掲載代行
• 応募者の管理
• 書類選考
• スカウトメール作成・送信
• 面接日時の設定・告知

などが挙げられます。
企業の採用活動に関するこだわりが必要ない部分に関しての業務を代行してくれるため、採用計画の立案や面接、他種業務など他の重要業務により多くの時間を割くことができ、採用活動の効率を上げられます。

自社に採用のノウハウがある企業や採用に関わる雑務を軽減したい方におすすめなサービスです。

採用戦略設計等の4つのコア業務代行

直接業務（コア業務）とは採用戦略の策定や面接の実施といった、採用結果を最終的に左右する重要業務を指します。
サービスの例として、

• 採用計画・戦略の策定
• 説明会の実施
• 面接
• 内定者フォロー

などが挙げられます。
自社で採用計画を立案するノウハウや面接官のスキル等が不足している場合、または採用のコスト（時間・費用）を削りたい場合には、これらを支援・代行してもらうことで採用活動の効率と効果を同時に上げることができます。

中小企業が採用代行を利用する４つのメリット

中小企業が採用代行を利用することで中小企業が採用に関して抱えている悩みの解消に役立ちます。そこで採用代行サービスを利用して生まれるメリット４つ

• 知名度が低い中でも母集団形成を行える
• 面接等のコア業務に時間を割くことができる
• 採用業務の質が上がる
• 内定辞退者を減らすことができる

を解説していきます。

知名度が低い中でも母種団形成を行える

「大企業の知名度に勝てない」と悩む中小企業は、母集団形成が難しいと感じることが多いです。日本には数百万の企業があり、その中で自社を見つけてもらうのは簡単ではありません。

採用代行サービスを活用すれば、以下の方法で応募者数の増加が期待できます。

ことが可能です。

面接等のコア業務に時間を割くことができる

中小企業では採用担当者が他業務を兼任していることが多く、採用に十分な時間を割けない場合があります。

採用代行サービスを活用し、ノンコア業務を委託することで、人事のリソースを面接などのコア業務に集中させることが可能です。また、代行会社の豊富な経験を活用することで、適切な候補者評価や特定が進み、自社にノウハウを蓄積することも期待できます。

採用業務の質が上がる

採用代行会社は採用に関する専門知識と経験を持っており、業界トレンドや効果的な採用戦略に精通しています。候補者の選別、面接プロセス、効果的な評価方法についても経験を持っているため、自社に採用ノウハウが蓄積されていなくても採用過程全体・一部を改善するために役立ちます。

また、代行会社が持つ広範なリソースとネットワークにより、候補者の母集団を拡大し、優秀な候補者をより網羅的・効率的に見つけることも可能になります。

自社努力により採用の質を向上させるよりも、採用代行サービスを利用する方が圧倒的に効率よく採用業務の質を上げることができるでしょう。結果として採用業務の質が向上することにより、今の会社運営だけでなく、将来の会社運営の選択肢が増えると考えられます。

内定辞退者を減らすことができる

中小企業では人員が不足しがちなため、内定を出すまでは時間をかけて取り組みますが、内定後のフォローが疎かになりがちです。その結果として、内定者辞退者が増えてしまいます。

採用代行会社は内定者へのフォローも行っており、歓迎メッセージや、重要情報（入社日、オリエンテーション日程、契約条件、給与パッケージの詳細など）の提供、文書関連の手続きなども行います。

このように採用代行会社を利用して企業と内定者とのコミュニケーションを絶やさないことで、内定辞退者の増加を防ぐ事ができます。

中小企業が採用代行を利用する4つのデメリット

中小企業が採用代行を利用することで生まれるデメリット４つ

• 採用に金銭コストがかかってしまう
• 自社に採用ノウハウが身につきにくい
• 採用目標などの認識のずれが起こりやすい
• 企業文化への適合性が図りにくい

を解説していきます。

採用に金銭コストがかかってしまう

当然ですが、採用代行サービスを利用した場合には金銭的コストが掛かってしまいます。ノンコア業務だけであれば、月額10〜30万円程度かかります。コア業務に関しても携わって貰う場合には月額45〜100万円程度かかります。

この中には求人掲載料などが含まれている場合もありますので、契約の内容については詳細に確認する必要があります。

負担する金額は高いですが、中小企業は採用費用にかける金額が平均375万円であり、業務効率と採用効果を上げることの先行投資と考える場合には、妥当な金額だと考えられます。

自社に採用ノウハウが身につきにくい

代行会社とのコミュニケーションの取り方によっては、自社に採用ノウハウがつきにくくなってしまうこともあります。
人手不足であれば仕方のないことですが、コア業務に自社の人材を割かず業務のほとんどを代行会社に依頼してしまうと、代行会社から採用ノウハウを自社に蓄積することはできません。

中小企業だと採用に割ける人数は限られますが、将来的に採用を自社で行うことを見据えた場合にはコア業務に関しては自社の人員を数名配置することを推奨します。

採用目標などの認識のずれが起こりやすい

採用代行サービス提供会社との認識のズレは、採用後のミスマッチにつながる大きな要因になりかねません。
そのため、採用代行サービス提供会社にしっかりと採用における要望をヒアリングしてもらい、細かい点まで伝えることが必要です。

委託する業務内容にもよりますが、特に書類選考や面接など、選考で重要な役割を果たす業務を委託する場合は、しっかりとコミュニケーションをとって基準を一致させることが欠かせません。

また、情報のタイムラグや共有漏れが原因で認識のズレが起きる場合もあります。どれくらいの頻度でどんな情報を連携させるのかのフローを確立しておくこともおすすめします。

企業文化への適合性が図りにくい

採用代行サービスでは、求職者のスキルや経験に焦点を当てることが一般的で、会社文化や価値観については評価しきれないことがあります。また、面接などでは標準化されたアプローチが用いられることも多く、特定の業界や組織に合わせた採用戦略を実施しにくい場合があります。

特に中小企業では独自の文化や風土などがあり、企業独自の要件やニーズに合わせた採用戦略を展開するためには、代行会社との密なコミュニケーションが欠かせません。

中小企業が行いやすい他施策との比較3つ

中小企業が採用活動を改善する場合には、採用代行の他にも、採用管理システムや人材紹介サービスの利用が考えられます。

これら３つの施策の比較をします。

採用代行の利用

採用代行は、採用業務全体を、部分的にも全体的にも依頼することが可能です。そのため、サービス内容や費用はさまざまで、自社のニーズに合わせて最適なプランを利用することが可能です。人材紹介サイトとの併用ももちろん可能で、求人掲載媒体の選定などについて、プロのノウハウを蓄積した代行会社の知見を得ることなどもできます。

採用代行会社とコミュニケーションが正しく取れない場合には、採用した人材が会社の文化的な面でミスマッチになってしまうことや最悪の場合採用基準を満たしていない応募者を採用してしまう場合があります。

そのため、採用に関した方向性、代行してもらう必要な業務を明確にした上で代行会社とコミュニケーションを図ることで最大限活用することができます。

採用管理システムの利用

採用管理システムとは求人情報、応募者の個人情報、選考の進捗状況、採用担当者の評価等の採用活動にまつわる情報をシステム上で一元的に管理するシステムです。採用のオペレーション業務を効率化し、社内での情報共有にかかる労力を削減できます。

利用金額は自社の状況に応じて柔軟に変更できるので、コストを抑えることが容易です。実際にかかる費用は基本のサービスとオプションの充実度によって変わりますが、2〜10万円が一般的です。

これらを活用すれば、効率的な採用業務が行えますが、採用の質に関する部分はノウハウが必要になります。自社内に採用業務に詳しい方がいる、今後も採用業務が行える人材の確保が見通せる場合におすすめです。

人材紹介サービスの利用

人材紹介サービスとは人材を採用したい企業と転職希望者の仲介役としてマッチングを行うサービスのことです。サービスには、候補者の人選・応募意志の確認・企業への紹介（推薦）・合否連絡や入社までのフォローなどの応募者対応の代行が含まれます。特に求める条件に一致した転職希望者を推薦してくれ、少ない工数で採用活動を進めることができます。

人材の採用・入社がゴールとされます。しかし、採用成功報酬型のため採用決定までは無料のサービスが多く、採用までのコストを抑えることが可能です。かかる費用としては一般的に入社者年収の約30％〜35％となっています。

人材紹介サービスを利用することで採用の工数を減らすことは可能ですが、人材紹介サイトに登録した人材のみ紹介できる点や一人あたりの採用費用が高額になる点がデメリットになります。そのため、直ぐに人材が必要な場合と採用予算に余裕がある場合におすすめです。

採用代行サービスを選ぶ際のポイント4つ

採用代行サービスを選ぶ上で意識するべきポイントが4つあります。サービスを選定するにあたってこれらのポイントを意識しないとせっかく採用代行を委託したにもかかわらず十分な成果が得られず、費用だけがかさんでしまいます。

それぞれについて詳しく解説します。

サービスの料金と質に納得できるか

ノンコア業務の委託費用は月10万〜30万円ですが、作業効率の向上が唯一の費用対効果の指標です。以下の場合、契約を見直すべきです。

一方、コア業務の委託費用は月45万～100万円で、サービスの質は担当コンサルタントの経歴や経験に依存します。毎日コミュニケーションが必要となるため、以下の場合も契約を見直しましょう。

必要なサービスに見合った費用を支払い、自社に最適なパートナーを選ぶことが重要です。

自社と同様の業種・職種への実績に満足できるか

採用代行サービスによって対象の企業、業務、職種によって強みや特徴が異なります。
例えば、

など、さまざまです。
エンジニアなど一部の職種に特化した採用代行の場合、他の職種も合わせてお願いしたい場合に、対応できないこともあります。

また、採用戦略が定まっていない場合などには自社の業種・職種への実績があり、コア業務を委託できるサービスを利用することを推奨します。コア業務に関わる部分は採用実績があることでノウハウが培われて行きます。そのため、採用代行サービスは自社の業種・職種の実績が多いほど自社に適しています。

同業種へのサービス提供の実例として参考になる事例が満足できるほど挙げられなければノウハウが足りていない可能性があるのでしっかりと確認することは必要です。

実績は多くても業種・職種がずれている場合サポートが不完全になることもあるので注意が必要です。

担ってほしい業務の対応範囲は満たせているか

採用代行サービスを選ぶ際は、対応範囲を確認することが重要です。

確認の手順として、以下を検討しましょう。

自社で賄えない業務をカバーできるサービスを選ぶことがポイントです。仮に重複があっても、「自社だけでは不安だからサポートを依頼する」か「料金を下げるために外す」かを判断して選びましょう。

自社がほしい採用ターゲットと一致しているか

企業の採用のターゲットによって選ぶべき採用代行サービスは大きく異なります。
例えば、採用したい人の

これらの項目でターゲットを具体化し、採用代行サービスを選びましょう。
また、採用したい人材のスキルレベルによっては、スカウトを行うことが必要な場合もあります。その場合では、スカウトに強みを持つ採用代行サービスを利用することにより高いレベルのノウハウを得ることができます。

このように自社である程度採用ターゲットのペルソナが決まっている場合には、当てはまる対象に特化した採用代行サービスを利用することでより効率よく、効果の高い採用を行うことができます。

採用代行サービスの料金形態と目安

採用代行を委託する場合の料金目安は一般的に、新卒採用代行は月5〜85万円、中途採用代行は月10〜85万円ほどになり、料金形態が2つに分かれています。

• 個別見積もり型
• パッケージ型

中小企業は金銭的コストがかけづらく、自社の採用ノウハウを蓄えていくためにも個別見積もり型を推奨しています。

個別見積型（従量課金型）

発注側企業の業務要件毎に想定工数を算出し、個別見積りを行うケースです。支援するコンサルタントの工数と時給を掛け合わせて費用が算出されます。

業務別の料金例

・面接日時設定：5万円～/月
・DM・スカウト配信：3万円～/月
・面接実施：1万円～/回
・評価シートの作成：3千円～/回
・応募者への合否連絡：2万円～/月
・次回の面接日時設定：2万円～/月
・内定通知書の発送：2万円～/月

引用：https://marugotoinc.jp/blog/rpo/

この様に、工程１つずつに値段が設定されているため、自社で賄える部分は委託しなくてよいために、必要な場所だけ委託できることが中小企業にとって非常にメリットのある形態となっています。

パッケージ型

例えば、「スカウト月〇〇件、利用媒体〇〇数につき月額〇〇円」といった具合に、あらかじめ提供元事業者が定義した業務範囲に沿って月額固定のパッケージになっているケースです。

パッケージ型料金例

• ノンコア業務のみ：10～30万円/月
• コア業務を含む：45～100万円/月
• 大量工数・大規模採用・高難易度職種採用：100万円～/月

このような費用形態の場合、あらかじめ決められた量をこなすことにコミットをする傾向が強く、オペレーティブなサービス提供スタイルに陥りがちのため、注意が必要です。

採用代行を依頼する手順

採用代行サービスを導入するには、一般的には以下の流れで実施されます。

それぞれについて詳しく解説します。

1.サービスごとに資料請求

まずは、自社の採用ニーズや目標に応じたサービスを検討するため、市場に存在する複数の採用代行サービスの情報収集から始めます。具体的には、各社の公式ウェブサイトやパンフレット、オンラインセミナーなどで提供されている基本情報を確認し、さらに直接問い合わせフォームや電話を活用して詳細な資料を請求します。

資料には、採用プロセスの流れ、提供するサービス内容、実績事例、料金体系、サポート体制などが含まれていることが望ましいです。これにより、複数の採用代行企業から具体的なプラン提案を受け、自社に最適な委託先を選定するための基礎データを揃えることができます。

2.事前打ち合わせ

資料請求で得た情報をもとに、候補となる採用代行企業との個別打ち合わせを実施します。打ち合わせに先立って、自社内で採用目標、必要な人材像、現在の採用プロセスの課題、過去の採用実績や失敗事例、予算などを整理しておくと良いでしょう。打ち合わせの際は、これらの情報を企業担当者に共有し、具体的な採用戦略や業務範囲、運用スケジュールについて詳しくディスカッションします。

また、双方で認識すべき重要事項（例えば、採用ターゲットや期待する成果、業務フローの詳細など）について共通認識を持つことで、後のトラブルや認識のズレを防ぐことが可能です。

3.契約の締結

事前打ち合わせを通じて、採用代行企業から提示されたプランや提案内容が自社のニーズに合致していることを確認したら、次のステップとして正式な契約締結に進みます。契約書の内容には、業務委託の範囲、納期、料金体系（従量課金型や定額制など）、成果指標（KPI）、さらには情報の取り扱いや秘密保持に関する条項など、詳細な取り決めが盛り込まれます。

契約書を十分に検討し、必要に応じて法務部門や外部の専門家に確認してもらうことで、双方が納得する条件の下で契約を締結することが大切です。

4.採用活動の開始

契約締結後、採用代行企業はすぐに採用活動に必要な体制の構築に着手します。具体的には、採用に必要な人員の確保、業務フローやスケジュールの設計、各担当者間の連絡体制の整備など、活動開始に向けた準備が行われます。採用代行企業は、候補者募集、エントリー受付、一次面接のスケジュール調整、最終選考までの一連のプロセスを実施し、定期的な進捗報告やフィードバックを通じて採用戦略の調整や改善を図ります。

企業側も、代行企業と密に連携を取り、最新の採用状況や市場動向を把握しながら、必要に応じた追加指示や調整を行うことで、最適な採用成果を目指すことが可能となります。

中小企業におすすめな採用代行サービスの11選

おすすめの採用代行サービス「総合支援型」「特化型」に分けて、11個紹介します！

【8選】総合支援型の採用代行サービス

総合支援型の採用代行サービス提供会社は採用に関する幅広い業務に対応可能であり、業務をバランスよく代行するため、どの企業にもおすすめです！

株式会社uloqo（旧株式会社プロジェクトHRソリューションズ）

引用元：株式会社uloqo（旧株式会社プロジェクトHRソリューションズ）

株式会社uloqo（旧株式会社プロジェクトHRソリューションズ）は、創業8年で延べ500社以上の支援実績を有する採用代行会社です。

中小企業では一般的に得意とされていないDX人材やデジタル人材を獲得するために適したサービスです。DXを中心に考えている企業であればデジタル人材を中心に探しつつ、その他の人材についてもアプローチができるためコストが縮小できることが魅力です。

創業以来一貫してデジタル領域の採用支援に強みを有し、Sier出身者やソフトウェアベンダー出身者で構成されています。成果に徹底的にコミットし、時として支援範囲を拡大することも厭わないスタンスで、顧客の信頼を獲得しています。

株式会社ネオキャリア（人材不足を即座に解消したい企業向け）

引用元：株式会社ネオキャリア

ネオキャリアは累計10,000社以上の導入実績があり、新卒・中途・アルバイト各領域での実績多数あります。

お客様のご状況に合わせ、採用計画のご相談から面接業務代行まで、どのフェーズでもサポート可能です。また、求人広告や人材紹介も含めて総合人材サービスを展開しているため、ターゲットとなる応募者と出会うための最適な手法のご提案から行ってくれます。

正社員だけでなくアルバイトなどの非正規雇用までもサポートしてくれます。そのため、中小企業にとって問題となっている人手不足を一時的に解消する手段も持ち合わせています。また、導入実績が非常に多く、他のサービスに比べて中小企業の狭い分野でも導入の知識がある場合が多いです。

株式会社アールナイン（採用担当者を育成したい企業向け）

引用元：株式会社アールナイン

アールナインは人事領域を専門とするキャリアコンサルタントや人事経験者が多数在籍し、課題・ニーズにそって1社ごとにプランをカスタマイズ設計が可能。

採用計画の策定、面接や説明会の代行、研修や第三者面談といった、必要なサービスを組み合わせて提供しています。またOfferBoxの”承認後決定率No.1″を2年連続で受賞しています。

採用代行会社は通常であれば支援を行うだけであり、採用担当者とともに働くことしか行いません。しかし、リクルータートレーニングがついていることで中小企業の採用担当を育成する環境が自然と発生します。そのため、通常よりも採用担当者のスキルを高めることができ、結果として採用の質を高めることができます。

株式会社トライアンフ（即レスポンスがほしい企業向け）

引用元：株式会社トライアンフ

トライアンフは、戦略立案から実行までワンストップで支援が可能で、お客様のリピート率90%以上。徹底した「顧客志向」と「専門性」が強みの人材総合サービス企業です。
採用、配置、育成、評価、労務といった、人事分野のあらゆる領域を網羅的にサポートしてくれます。

トライアンフは採用担当を派遣する常駐型も行っており、現場の環境でわからないことを聞くことができます。中小企業にとっては、採用でわからない点をその場で聞くことができ、質問のレスポンスを短くすることで採用全体の時間を短くすることができます。

パーソルキャリア株式会社（大型採用をしあい企業向け）

引用元：パーソルキャリア株式会社

パーソルキャリアは、中途採用に特化した採用代行サービスを展開しており、豊富な事例やノウハウ、そしてマーケット情報を持つ「doda」の総合力を活かし、効率的な採用活動を実施します。

大手企業人事経験者や人材業界経験者、キャリアコンサルタントといった採用の専門家による採用代行サービスを提供します。

中小企業の中でも特に業績が伸びており、採用人数を大幅に増加させる企業におすすめです。「doda」のマーケット情報を持っていることで求職者が求めている情報などを求人情報や採用戦略に入れ込むことができ、大型採用が非常に行いやすくなります。

株式会社マイナビ社（全方向へ成長したい企業向け）

引用元：株式会社マイナビ社

マイナビは採用媒体をはじめとした総合人材サービスのノウハウを活用し、市場トレンドや求職者の傾向にマッチした適格な提案をしてくれます。

採用戦略・計画の策定から、応募者管理、面接代行まで幅広く対応が可能であり、人材紹介経由や複数の求人広告媒体からの応募者を、採用管理システムを利用することで一元管理し対応してくれます。

一貫したサポートも選考プロセスの一部のみも委託することができ、中小企業の中でも経営状態や成長度合いに変動がある会社にとっては委託範囲を変えることで必要に応じた支援を受けることができます。さらに、「マイナビ」の採用選考に関する専門的なノウハウを受けることができるため、非常に使い勝手が良いサービスです。

マルゴト株式会社（事業成長が最優先の企業向け）

引用元：マルゴト株式会社

月額制で利用できるベンチャーと成長企業向けの採用代行会社です。最短一ヶ月から契約ができ、契約継続率は95%と多くの利用者がリピーターとなっています。年10万通以上のスカウトメールの実績があ
り、120以上の媒体を元に採用ターゲット・予算に応じた丁寧な対応をしています。

まるごと人事では一ヶ月から契約を行うことができ、最短５日で必要な人材を集客してくるというキャッチコピーをかかげているとおり、短時間で成果を出すことにこだわっています。

そのため、中小企業でも自社に採用ノウハウを貯める必要性よりも、早く企業を成長させたい、必要な人材を必要なタイミングで補充したいという考えの中小企業にぴったりなサービスです。

株式会社キャスター（生まれたての企業向け）

引用元：株式会社キャスター

月額制で利用できるサービスで採用のプロが戦略立案から運用業務まで一連の採用業務を行います。企業の人事担当者を採用実務から解放し、「カレンダーを空けて待っていれば、会いたい人との面接が設定される」という体験を提供することを掲げています。

中小企業の中でもスタートアップを中心に採用について全く知識がなく、すべてを任せて他の業務に集中したい企業に非常におすすめです。月額料金に対しての稼働率が非常に魅力的で、採用に関して分野ごとに異なる専門のプロが質高く行ってくれます。

【3選】特化型の採用代行(RPO)サービス提供会社一覧

特化型とは総合型と違って採用工程の一部（例えば採用戦略）に強みを持っている。または、職種を絞って特定の人材ターゲットに特化した採用代行を行うことを指します。

株式会社ネオキャリア（ロープライス・ノンコア業務に特化）

引用元：株式会社ネオキャリア

ネオキャリアは、業界トップクラス10,000社以上の導入実績と、年間500社以上の利用数を誇る老舗サービスです。

新卒・中途・アルバイト・パート全てに対応しているため、中小企業は正規雇用、非正規雇用問わずに幅広く導入できます。

土日や夜間も対応できる応募者向けコールセンターの設置や30分以内の即時対応など、具体的に応募者にアピールできる機能が充実しています。募集職種は保育士・IT・外国人採用など特殊なケースにも対応しています。

ノンコア業務に特化しており、その支援実績が非常に多く、媒体に登録している人数も多いため非常に多い母集団から人材を選ぶことができ、低価格であることが中小企業にとって魅力的です。

株式会社XAION　DATA（SNS・メディアの転職潜在層に特化）

引用元：株式会社XAION　DATA

「AUTOHUNT」とは株式会社XAION DATAが運営するソーシャルリクルーティングに特化した採用支援サービスです。

SNSやメディアから人材・企業情報を収集して統合することで、転職顕在層だけでなく、転職意識が明確ではない転職潜在層の優秀な人材にも素早くアプローチできます。

複数SNS、メディアから収集された情報が統合されプロファイル化されているため、自社が求める人材を簡単に探し、横断的にアプローチできることが大きな強みになっています。

ほかにも候補者の一元管理やチャット機能、一斉スカウト送信機能など、採用業務に役立つ機能が揃っています。

中小企業でも導入が増えているSNSの活用と合わせることで採用のレベルを一段と高めることができます。また、転職潜在層にアプローチできるために質の高い人材を獲得したい中小企業には適したサービスです。

ビザスクpartner（採用の頭脳役に特化）

引用元：ビザスクpartner

「ビザスクpartner」は、60万人を超える専門家と企業を繋ぐプラットフォーム型サービスです。

企業は、必要な専門知識・経験を持つエキスパートを必要な期間のみ依頼することで、プロジェクト推進における知見・経験不足の課題を解決できます。
支援領域として、人事も含まれており、採用戦略、採用代行や人事制度構築もサポートが可能です。

中小企業にとって最も難しい部分であるコア業務に対してのみテコ入れを行ってくれます。また、自社の採用以外の業務についても専門家を雇用することができるため、困ったことがあれば一度相談して見るような感覚で利用することができます。

【事例2選】採用に成功した中小企業

株式会社ウィークデー

画像元：「ホームページ｜株式会社ウィークデー」
株式会社ウィークデー様では、会社の成長に伴い「組織づくり」が課題となっていました。社内に採用や評価制度設計の実務経験がある人材が不在であり、管理部門の体制強化や具体的な運用が進んでいない状況でした。

専門的な支援を受けることで、ウィークデー様は課題解決に向けた具体的な施策を進めることができました。役員や現場メンバーとも直接コミュニケーションが行われ、細やかなサポートが実現し、まるで社内の管理部門の一員のように信頼されるパートナーとなりました。

株式会社ロカリオ

画像元：「ホームページ｜株式会社ロカリオ」
株式会社ロカリオ様では、企業成長に伴い人材採用を加速する必要がありましたが、ノウハウや社内リソースが不足している状況でした。特に人事経験者や採用知識が社内にないことが大きな課題でした。

当社が「なんでもやります」という姿勢で支援を行ったことで、株式会社ロカリオ様は採用の課題を一つずつ解決し、確実に採用人数を積み上げることができました。迅速かつ柔軟な対応に非常に信頼を感じ、安心して採用活動を任せられる存在となりました。

中小企業向け採用代行の市場トレンド

中小企業が採用代行サービスを活用する背景には、限られた内部リソースを効率的に運用し、より質の高い人材採用を実現したいという強いニーズがあります。ここでは、特に注目すべき4つのトレンドについて詳しく解説します。

テクノロジーの進化とデータ活用の拡大

近年、AI技術の急速な発展や自動化ツールの導入により、採用プロセスにおける候補者のスクリーニングやマッチングの精度が飛躍的に向上しています。中小企業では、限られた人材と時間を有効に活用するため、これらの先進技術を積極的に取り入れる動きが広がっており、従来の手法では見落としがちな細かな情報まで解析することが可能になっています。

また、採用活動で蓄積されたデータを基に戦略の再構築が行われることで、PDCAサイクルがより効果的に回り、持続可能な採用活動が実現されています。

オンライン採用プロセスの普及

パンデミック以降、リモートワークの普及とオンラインツールの進化に伴い、採用プロセス自体が大きく変化しています。中小企業でも、地理的な制約を受けることなく、全国あるいは海外の有望な人材にアプローチできる環境が整いつつあります。

オンライン面接やウェブベースの適性検査、さらにはバーチャルでのグループディスカッションなど、新たな採用手法が一般化し、採用活動の効率化と柔軟性が大幅に向上しています。

料金体系の多様化とコストパフォーマンスの追求

中小企業向けの採用代行サービスは、個別見積もりによる従量課金型から定額制のパッケージプランまで、多様な料金体系を展開しています。これにより、企業は自社の採用目標や予算に応じて最適なプランを選択できるようになり、投資対効果（ROI）の向上が期待されます。

低コストでありながらも質の高いサービスを提供することで、中小企業は採用活動にかかる経済的負担を軽減しつつ、効果的な人材獲得を実現することが可能となっています。

まとめ

採用代行サービスについて概要からメリット、中小企業におすすめのサービスまでご紹介しました。

プロのノウハウを活用することで、限られたリソースを有効活用しながら、採用の成功率を高めることができます。ただし、自社のニーズや目標に合った代行サービスを選ぶことが重要です。適切な採用代行を選び、導入することで、採用活動の効率化だけでなく、未来の人材との出会いを最大化させましょう。

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