採用支援サービスとは？4つの選ぶポイントや導入すべき企業、注意点を解説！

監修者情報

株式会社uloqo代表取締役
関川 懸介
アドテクノロジーベンダー、リクルートグループを経て、2016年4月株式会社uloqoを創業。採用企画・採用広報・ダイレクトリクルーティング・組織開発・人事評価制度策定などを通じて、大手からスタートアップまで幅広く累計300社以上を支援。詳しいプロフィールはこちら

採用課題を解決するなら、300社以上の支援実績を誇る
uloqo（PrHR）の採用代行サービス

このような課題を抱えていませんか？

・採用活動におけるリソース不足にお悩みを抱えている
・面接や書類選考で、改善や採用広報等に手が回らない
・どうしたら採用活動がうまくいくのかよく分からない

uloqo(旧PrHR)の採用代行サービスは、結果にコミットし、採用目標達成に向けて、
あらゆる打ち手を考案・実行します。

採用戦略設計・採用広報企画・スカウト媒体・人材紹介会社・SNS等、
あらゆる採用手法の活用、候補者対応まで、採用に必要な機能を
豊富なノウハウと実績を活かし、高い品質でご提供します。

採用支援サービスとは

採用支援サービスとは、採用活動を支援するサービスの総称を指します。
利用するタイミングとしては、採用活動を成功させるための人的リソースやノウハウの不足、採用課題が発生したときとなっています。

7種の採用支援サービス

採用支援サービスは主に7つに分類されます。

・採用代行
・採用コンサルティング
・人材紹介サービス
・求人広告媒体
・研修サービス
・システム/ツール導入支援
・契約事務サポート

それぞれ見ていきましょう。

採用代行

採用代行とは、企業の採用業務の一部、または全部を外部に委託できる採用支援サービスを指します。
別名RPOとも言い、これは英語の「Recruitment Process Outsourcing」に由来しています。

採用代行で外注できる業務は、サービスを提供している企業によって異なりますが、一般的には

・採用計画立案
・求人広告の作成と入稿
・企業説明会の準備と開催
・書類選考
・面接の日程調整
・合否連絡
・採用に関する煩雑な手続き
・内定後のフォロー

これらが主な代行内容となっています。

これらの中でも、書類選考や合否連絡などは、応募者に対し個別の対応が必要な業務のため、業務負担がかなり大きいです。
業務負担の大きい業務を外部に委託することができれば、自社の人的リソースを他の業務に使えるため、コア業務にリソースを割くことができるでしょう。

採用コンサルティング

採用コンサルティングとは、企業が抱える業務課題に対し、経験と実績を併せ持ったコンサルタントが解決策の提案から実行まで支援するサービスです。

具体的な支援内容としては、以下のものがあります。

・採用計画の立案
・採用プロセスの効率化
・求人広告の改善
・採用担当者の教育

これらは自社の中でも行うことができる作業ですが、採用コンサルティングを利用する最大の目的は、「客観的な視点から業務改善を行うことができる」という点です。

ある種固定観念化されてしまったような業務に対し、外部の視点を利用することによって自社に新たな知見をもたらすことができます。現状を打破したい企業にとっては、非常に有用なものであるでしょう。

人材紹介サービス

エージェントとも呼ばれる人材紹介サービスは、サービスに登録している人材の中から、企業の希望する人材をマッチングさせるサービスです。

企業の要求する人材を丁寧にヒアリングしてから紹介工程に入るため、適切な人材を確保しやすいサービスであると言えるでしょう。
一般的な人材紹介サービスは完全成果報酬型です。求職者が内定承諾をした時点で費用が発生するため、採用する人数分しか料金がかからないということが大きな利点です。

一方で、紹介手数料の相場は採用人材の想定年収30〜35％であるため、1人当たりの採用コストが高くなる傾向にあります。
そのため、大量採用を考えている場合には不向きなサービスと言えます。

求人広告媒体

求人広告媒体は、求職者がアクセスできるよう、求人サイトなどに企業情報を公開するサービスのことです。求人サイトに自社の求人サイトを掲載すると、近年のインターネットを利用した就職活動の一般化もあり多くの人材が自社の求人を目にする機会が増えます。

求人広告の数を絞れば採用人数が多い場合でもコストを抑えられるという点も魅力です。登録者数が多いサービスを利用すれば、求職者が自社の記事を目にする機会も増えるため、多くの人に自社を認知してもらえることが期待できます。

注意点は、広告を掲載することに料金を支払わなければならないため、採用人数が少ない場合にはコストが割高になる可能性があるということです。採用予定の人数を考えてから求人広告媒体に広告を掲載する必要があると言えます。

研修サービス

研修サービスは、新入社員や現職社員のスキルアップにより企業の人材を育成するサービスです。

具体的な研修内容として

・企業や業務への理解促進
・専門スキル研修
・コンプライアンス研修

これらが挙げられます。
これらを行うことで、自社への理解が深まることにより、早期離職を防止することができる、というメリットもあります。

システム/ツール導入支援

システム/ツール導入支援とは、採用に関わる工程を省略するためのシステムやツールを、企業に導入することへの支援です。

具体的なシステムやツールは、

・採用管理システム
・応募者とのコミュニケーションシステム
・適性検査ツール
・内定フォローツール
・オンライン面接ツール

これらが挙げられます。

現代の採用活動の効率化には、これらのようなシステムやツールが欠かせないため、自社内にシステムやツールに関するノウハウがない場合は、導入支援を利用したうえで自社に知見を蓄積しましょう。

契約事務サポート

契約事務サポートは、入社が決定した従業員に対し、契約手続きのサポートを提供する採用支援サービスのことを指します。

従業員の契約に関わる業務は、契約書の作成や送付などが含まれ、専門的な知識が必要です。また、正社員だけでなく、契約社員、派遣社員、業務委託、アルバイトなどの雇用形態に応じて対応が異なります。そのため、契約業務に精通したサービスに依頼することで、作業効率の向上が期待できます。

採用支援サービス導入における4つのメリット

採用支援サービス導入には主に4つのメリットが挙げられます。

・採用工数の削減
・選考プロセスの改善
・母集団形成の改善
・専門知識の活用

これらについて解説していきます。

採用工数の削減

まず、採用支援サービスを導入することで、採用工数を削減できる、というメリットが挙げられます。

具体的には、求人広告の作成から応募者の選考、面接日程の調整など、時間のかかる業務をアウトソーシングすることによって、自社の作業量を大幅に削減できます。これにより、人事担当者は本来の業務に時間を充てることができるようになります。
さらに、一貫したアウトソーシングサービスを利用すると、応募者に関する情報が整理されて提供されるため、判断を迅速に行うことができます。

選考プロセスの改善

選考プロセスの改善を行うことができるのも、採用支援サービスを利用することのメリットです。

先ほど紹介した採用コンサルティングやシステム、ツールの導入支援サービスを利用すれば、これまで作業に時間がかかっていた業務や、応募者の一元管理による情報処理業務のDX化を図ることが可能です。
これまでよりスムーズに選考を進めることができるため、求職者に対しスピーディーで丁寧な対応をすることができるようになることが期待できます。

母集団形成の改善

母集団形成とは、自社の求人に関心のある求職者を採用することを指します。

採用支援の求人掲載サービスを活用することで、企業は多くの求職者に自社の求人情報を知ってもらうことができます。それにより、応募者数を増やすことが可能です。
専門的な人材を求めているにもかかわらず、企業の認知度が低いために応募が少ないという課題を抱える場合があります。

しかし、採用支援のコンサルティングサービスを利用することで、応募者数を増やすための助言を受けることができます。

専門知識の活用

採用支援サービスは採用のプロであるため、そのサービス会社独自の採用プロセスや運用の流れを自社内に導入することが可能です。また、採用に関する相談をしたり、自社への提案を要求することも可能な場合が多いことも魅力です。

採用支援サービス導入における3つのデメリット

採用支援サービス導入には主に3つのデメリットが挙げられます。

・ノウハウが蓄積されないケースがある
・コミュニケーションのズレが生じるケースがある
・情報漏洩のリスクもある

これらについて解説していきます。

ノウハウが蓄積されないケースがある

採用支援サービスを導入すると、採用のノウハウが蓄積されないケースがあります。

このようなケースの代表例は、全ての業務をアウトソーシングしてしまった場合です。もし仮に、採用支援サービスを利用できないほどの経営状況に陥ってしまった場合、全ての業務をアウトソーシングしていると、自社に残る知見がなくなってしまいます。採用支援サービスを導入する場合は、全ての業務をアウトソーシングするのではなく、あくまでも自社が主導で採用活動を行うことを意識しましょう。

認識のズレが生じるケースがある

もし委託先の会社とコミュニケーションが不足している場合、委託先との認識のズレが生じる可能性があることを認識しておくことが重要です。

委託先の企業が自社に常駐するケースは余り多くなく、通常は電話やメールを通じて業務報告や相談が行われることが一般的です。したがって、委託先の企業としっかりとコミュニケーションをとることが必要です。

情報漏洩のリスクもある

採用支援サービスを利用することで、自社の情報や応募者の情報が外部に流出する可能性があるということを念頭においておく必要があります。

この事態が起こる場合は、委託先の企業の情報管理に問題があります。採用支援サービスを導入する場合は、しっかりと企業を選定することが必要です。

採用支援サービスを導入すべき企業の3つの特徴

採用支援サービスを導入すべき企業には3つの特徴があります。

・リソース不足の企業
・ノウハウが不足している企業
・企業規模が急速に拡大している企業

それぞれ説明していきます。

リソース不足の企業

自社の人員が足りていない企業は、採用支援サービスを導入すべきであると言えます。7つ挙げた採用支援サービスの中でも、

・採用代行
・人材紹介サービス
・求人広告媒体

これらはリソース不足の状況を解決するのに直結するものです。
人手が足りなくて困っている企業はこれらの採用支援サービスの利用を検討してみてはいかがでしょうか。

ノウハウが不足している企業

ノウハウが不足している企業も、採用支援サービスを導入すべきだと言えるでしょう。

コンサルティングをしてもらうことで自社にノウハウが蓄積されたり、逆にノウハウがない分野をアウトソーシングすることで代行してもらうなど、どんな場合においても採用支援サービスは有用です。
そのため、自社にノウハウがないと考えている企業はぜひ採用支援サービスの活用を考えてみてください。

企業規模が急速に拡大している企業

企業規模が急速に拡大している企業が抱える問題として考えられるのは、

・応募者は多数いるがシステムが不完全なため選考プロセスに時間がかかる
・募集職種が急増している

これらが挙げられます。

|応募者は多数いるがシステムが不完全なため選考プロセスに時間がかかる

この問題に対しては、システム/ツール導入支援を利用することで解決できます。

システム/ツールの導入をすることで多くの求職者に対してアプローチをすることが可能になったり、それぞれに丁寧な対応をできるようになることが期待できるため、現状の自社のシステムが不完全であったり、システム/ツールが自社にない場合には、システム/ツール導入支援を利用しましょう。

|募集職種が急増している

募集職種が急増すると、メインの職種以外への研修が雑になったり、契約件数が多いことによるコア業務の工数不足などが生じる可能性が挙げられます。
そのため、研修サービスや契約事務サポートを利用し、社内での新入社員への対応改善や業務効率化を図りましょう。

採用支援サービスの4つの選定ポイント

これまで採用支援サービスについて紹介してきましたが、では実際に何をポイントに採用支援サービスを選定すべきなのか、

・自社の採用課題との整合性は取れているか
・費用対効果は高いか
・コミュニケーション頻度は高いか
・実績はあるか

これらに分けて解説していきます。

自社の採用課題との整合性は取れているか

採用支援サービスを導入する際には、自社の採用課題や目標にマッチしたサービスかどうかを確認することが重要です。

企業の採用課題は多様なものであり、新卒採用、中途採用、アルバイト・パート採用など、それぞれのターゲットに応じて異なります。例えば、新卒採用が主要な課題であれば、新卒採用に特化したサービスを選ぶ必要があります。
採用課題が多岐にわたる場合は、複数の課題に対応できる総合的な採用支援サービスを選ぶことが有益です。
自社の採用ニーズを明確に把握し、それに沿った採用支援サービスを選択することで、採用プロセスの効率化と品質向上が期待できます。

費用対効果は高いか

複数の採用支援サービスを比較する際に重要なのは、それぞれのサービスの費用対効果です。

採用活動は企業にとって大きな投資ですので、投資した費用に見合った成果が期待できるサービスを選ぶことが重要です。
例えば、採用代行では、外注する業務内容があらかじめ設定されています。そのため、従来よりも採用業務の効率化が見込め、費用対効果が得やすいと言えます。
初めて採用支援サービスを利用する場合は、費用対効果の高いサービスから選択することが賢明です。

コミュニケーション頻度は高いか

採用支援サービスの効果を最大化するには、サービス担当者との定期的なコミュニケーションが不可欠です。

綿密にコミュニケーションを取ることは定期的な情報共有を通じ、社内での採用ノウハウを蓄積することに繋がります。
連絡方法や頻度、共有ミーティングの有無については、事前にサービス担当者と確認しておくことが重要です。

実績はあるか

採用支援サービスの実績や導入事例は、そのサービスの信頼性や効果を示す重要な要素です。

自社と同じ規模や業界の企業や競合他社にサービスが導入されているか、そしてその結果どのような効果が得られたかを確認しましょう。
自社と類似した業種への導入実績が豊富なサービスを選択することで、導入効果をより確実に享受できるため、事前に実績の確認を念入りに行うことが重要です。

これらに分けて解説します。

委託する会社との情報共有を怠らない

委託しているとはいえ、採用の進捗状況は自社内で把握しておく必要があります。

委託したはずなのに、自社の思うような速度で作業が進んでいないといったトラブルが想像されます。
定期的にレポートの確認やミーティングを行うことで、活動内容を確認しましょう。

採用支援サービスの効果検証をしっかり行う

採用支援サービスに自社の要求する効果が期待できるのか、検証を事前に行うことが重要です。

具体的な検証方法としては、競合他社がどのサービスを利用しているのかの調査であったり、自社の持つ業務課題と、採用支援サービスがどこまでの範囲でサービス展開されているのかを照らし合わせたりすることなどが挙げられます。

課題がある場合は、放置せずに改善に努める

また、アウトプットが期待通りのものかどうかは特に初期段階で確認する必要があります。

業務を委託しつつも、必要なタイミングで修正を加えることで、理想的な採用プロセスを構築することが可能です。

おすすめの採用支援サービス4選

おすすめの採用支援サービスを4つご紹介します。

株式会社uloqo（旧株式会社プロジェクトHRソリューションズ）

引用先：株式会社uloqo

お問合せ先https://digireka-hr.jp/enjinia_saiyo_lp/

株式会社ダイレクトソーシング

引用元：ダイレクトソーシング

ダイレクトソーシングはダイレクトソーシングサービスを中心に、誰でも知っているような⼤⼿企業や今を時めくベンチャー企業などを支援し、毎年、前年⽐130％以上の成長をしています。

日本企業を「ダイレクト採用中心組織」にするために、採用領域全般のコンサルティングを展開し、エンジニア中心で立ち上げた日本初のダイレクト採用専門企業として、旧来の採用を徹底的に計測・データ化し、日本市場へ「ダイレクト採用」の普及を目指しています。

特徴・35万件の採用データを活用した戦略立案と運用支援
・AIエンジニア、CxOクラス、研究者など難しいポジションの採用実績あり
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費用

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お問合せ先https://directsourcing-lab.com/company/

レジェンダ・コーポレーション株式会社

レジェンダ・コーポレーションは課題解決だけではなく、継続して運用ができる「仕組み化」（体制・組織構築）までを支援する人材総合サービス企業です。
ご利用企業の90％が継続するほどの高い品質を誇っています。

この企業は特にIT分野に関する新規事業開拓の人材を集めることが得意であり、既存の事業からさらに発展させた新規事業を開拓したいと考えている中小企業には非常に利用価値が高いサービスです。一貫したサポートはもちろん継続率が高く、新規事業や事業拡大に携わる人材の採用を代行している会社では他にありません。

特徴・コールセンター型の採用代行以外にもスタッフ常駐型の対応も可能
・媒体管理からイベントやインターンシップ代行まで幅広く対応が可能
・700社以上の採用支援で培ったノウハウで、企業の採用活動を一貴通貫でサポート
・100名以上の採用コンサルタントが在籍。豊富な組織ナレッジで採用成果を最大化

費用詳細はお問い合わせください

お問合せ先https://www.leggenda.co.jp/

株式会社マイナビ社

マイナビは採用媒体をはじめとした総合人材サービスのノウハウを活用し、市場トレンドや求職者の傾向にマッチした適格な提案をしてくれます。

採用戦略・計画の策定から、応募者管理、面接代行まで幅広く対応が可能であり、人材紹介経由や複数の求人広告媒体からの応募者を、採用管理システムを利用することで一元管理し対応してくれます。

一貫したサポートも選考プロセスの一部のみも委託することができ、中小企業の中でも経営状態や成長度合いに変動がある会社にとっては委託範囲を変えることで必要に応じた支援を受けることができます。さらに、「マイナビ」の採用選考に関する専門的なノウハウを受けることができるため、非常に使い勝手が良いサービスです。

特徴・総合人材サービス企業として、大型案件の実績多数あり
・採用管理システム（AOLC）を活用した応募者の一元管理が可能
・選考プロセスの一部のみや、「事務局型」のアウトソーシングまでニーズに合わせたプランの提供が可能
・マイナビの持つ、応募者動向や採用選考に関する専門的なノウハウを提供

費用詳細はお問い合わせください

お問合せ先https://saponet.mynavi.jp/service_career/detail/20210506180430.html

まとめ

採用支援サービスについて、具体的な7つのサービスや、導入すべき企業などを紹介しました。

採用業務はかなり手間がかかり、自社のコア業務を圧迫する例が多くあります。そのため、採用業務に少しでも悩みがある企業は、ぜひ積極的に採用支援サービスを利用することを考えてみてはいかがでしょうか。

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