【新卒採用】母集団形成の方法とは？各手法についてメリット・デメリットをまとめました。

こんにちは。digireka!HR編集部です。採用活動を行うにあたり、「エントリー数が増えない」という課題に直面している企業は珍しくないのではないでしょうか。この課題を解決するためには、母集団形成が重要になります。

今回は新卒採用における母集団形成について、ポイントや手法等を詳しく説明します。

母集団形成とは

母集団形成とは、自社の求人に興味を示している候補者を集めることです。しかし、エントリー数を重視してただ闇雲に候補者を集めれば良いというものではなく、自社のターゲットとなる人材を集めることが重要となります。質と量の両方で最適な母集団を形成することで、成功率の高い効果的な採用活動を実現できます。

中小企業においては、応募者がほとんど集まらないことも少なくありません。応募してくれそうな条件を持った人を逆算し、元々自社に興味がなかった層にアプローチすることも母集団形成の1つの方法です。

母集団形成が課題とされる背景

近年少子高齢化の勢いは留まることを知りません。生産年齢人口の減少によって売り手市場となり、採用活動が難しくなっている現状にあります。厚生労働省のデータによると、2065年には日本の総人口が9000万人を下回り、高齢化率は38％にまで上ると推計されています。

参照 : ) 「大卒求人倍率調査（2021年卒）- Works Report – リクルートワークス研究所」

このような背景から、有効求人倍率も上昇しています。上図に示されているように、2012年から2019年の間の有効求人倍率は右肩上がりとなっています。リクルートワークス研究所が2020年8月に発表した「2021年3月卒業予定の大学生・大学院生対象の大卒求人倍率」は1.53倍です。新型コロナウイルスの影響で大卒求人倍率は減少傾向にありますが、長期的に見ると以前の水準値である1.70倍程度まで戻ると考えられています。

参照 : ) 「マイナビ　2021年卒企業新卒採用活動調査 – マイナビ」

また、マイナビの調査によると、新卒採用において「母集団（エントリー数）の形成」を最大の課題として挙げている企業は45.4％であり、すべての課題の中で最も高いパーセンテージを示しています。多くの企業が応募者の確保に苦戦していることが分かります。

母集団形成方法の種類

母集団形成の主要な手法について詳しく説明します。

就職サイト

インターネットやスマートフォンの普及により、最も一般的な手法となりました。大半の学生や求職者が登録しているため、幅広い層にアプローチすることが可能です。しかし、登録企業が多いため、他企業との差別化を意識した運用が必要不可欠となります。

【メリット】
・利用者数が多いため、自社認知の向上を図れる
・在住地域を問わず応募してもらえる
・多くの情報を掲載できるため、求職者へアピールしやすい

【デメリット】
・掲載社数が多いため、埋もれてしまう
・情報の種類やオプション等の戦略検討を怠ると効果が出にくい

合同説明会

合同説明会等の就職イベントでは、学生と直接会話を交わすことができるため、自社をアピールしやすいという特徴があります。誰でも参加できるイベントに加え、女性限定や理系限定等、属性別に開催されるものもあるため、ターゲットを絞った母集団形成を実現できます。

【メリット】
・多くの応募者に会え、直接会話ができる
・自社の魅力を直接アピールができる
・属性別のイベントを活用することで、効率的にターゲット層に会える
・知名度が低くても、自社に興味を持ってもらえる

【デメリット】
・大規模な説明会は自社が埋もれやすい
・小規模な説明会は来場者数が少ない
・成果に繋がらなかった場合でも費用が掛かる

学内セミナー

特定の大学に訪問し、説明会を行うのが学内セミナーです。最近は合同説明会の形を取る場合もあります。学生の企業に対するハードルが下がり、エントリーしやすくなる点が最大のメリットと言えるでしょう。「わざわざ自分の学校に来て採用活動をしてくれている」という特別感を学生に与えることができます。「○○大学向け学内セミナー」というタイトルをつけて特別感を演出するのも良いかもしれません。

【メリット】
・ローコストで多くの学生に出会える
・学生の自社に対する応募意欲を高める
・パイプ作りとして効果的

【デメリット】
・訴求人数が少ないため、効果を得られない可能性がある

SNS

最近はTwitterやFacebookを用いた採用活動も行われています。企業のアカウントで定期的な情報提供を行うことで、自社のファンを増やし、応募意欲を高めることができます。就職サイトのように応募受付や求職者の個人情報を取得することは難しいですが、SNSの利用者が多い昨今において、企業認知を高めるためには最適な手法といえるでしょう。

【メリット】
・企業認知を高めることができる
・求職者の応募意欲を高められる
・社風や企業理念に共感した人材の母集団を形成することができる
・気軽にメッセージのやりとりができる

【デメリット】
・応募受付や求職者の個人情報取得は難しい
・長期的な運用が必須

自社の採用サイト

自社のホームページとは別に、採用に関する専用サイトを開設し、そのサイトから求職者を集める手法になります。求める人材像や社員インタビュー等を掲載することで、求職者に自社の魅力を最大限アピールすることができます。また、エントリーから採用までの流れが明確化されるため、学生にとってもメリットがある手法です。しかし、採用サイトには自社の名前を知る人しか訪れません。単に採用サイトを制作したとしても、そのサイトが多くの学生に見てもらえるような運用を実施できなければ意味がないのです。SNSやイベント等、自社認知を拡大できる他の母集団形成手法と併用していくのが良いでしょう。

【メリット】
・企業の魅力をアピールしやすい
・求職者の質の向上を期待できる
・エントリー数の増加が見込める

【デメリット】
・採用サイト単体では母集団形成できない

これらの他にも有効的な手法として、「新卒紹介サービス」「ダイレクトリクルーティングサービス」があります。これらについては以下の記事で詳しく説明しています。

母集団形成を成功させるには？

採用ターゲットを明確にする

母集団形成においては、”どんな人が必要か”を定めることが最重要になります。母集団形成を行う1番の目的は採用に繋げることです。ただ闇雲に母集団形成を行っていても、自社に適した人材を集めることができなければ採用数の増加は見込めません。採用ターゲットを明確にすることで自社に合った人材を多く含んだ母集団形成を実現できるため、結果として採用数の増加が期待できます。

自社の採用に適した手法を用いる

上に示した手法はそれぞれメリット・デメリットがあるため、それらを把握した上で最適な手法を選ぶ必要があります。自社の採用ターゲット層は何か、ターゲット層がユーザーに多い手法はどれかを見定め、最大の効果が期待できる手法を選択しましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。今回は母集団形成について詳しく説明しました。

人材獲得競争の激化により、母集団形成は今後更に困難になっていくと予想できます。早い内に最適な母集団形成を行うノウハウを確立させることが、理想の採用を実現するための近道ではないでしょうか。

この記事を書いた人

関川懸介

株式会社uloqo代表取締役

1990年6月29日生まれ。京都府出身。
新卒でアドテクノロジーベンダーに就職。
その後、リクルートグループの人材斡旋部門において、キャリアアドバイザーとして従事。全社MVP計6回受賞、準MVP計2回受賞。2016年4月に、創業者の当時代表取締役と共に株式会社uloqoを設立。
人材紹介事業、メディア運営、HRsolution事業、uloqoに関わる全事業において、1人で立ち上げから収益化まで担う。

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