キャリトレとは?特徴や掲載方法、料金、ビズリーチとの違いも含めてご紹介!

キャリトレで若手優秀層を採用するには?特徴・料金プラン・活用方法についてご紹介!

キャリトレで若手優秀層を採用するには?特徴・料金プラン・活用方法についてご紹介!こんにちは。digireka!HR編集部です。人事採用において、優秀な人材を採用するためにどのような手法を選択するかが重要なポイントとなります。
今回は、若手優秀人材を豊富に有した転職サイト「キャリトレ」についてご紹介していきます。優秀な人材にリーチし採用成功に繋げたい採用担当者の方は是非参考にしてみてください。

キャリトレとは

キャリトレとは、BIZREACHの運営する20代若手ハイクラス層に特化したダイレクトリクルーティング手法の転職サイトです。

豊富で優秀な若手人材といった質と量を兼ね備えたデータベースを有しています。求職者の経歴や行動データから、求人にマッチした求職者を人工知能が自動でレコメンドする機能が特徴です。求職者は興味を持った企業に1タップでアピール可能となっていて、マッチングすることで直接やり取りを行います。

キャリトレとビズリーチの違い

ビズリーチとキャリトレはどちらも「株式会社ビズリーチ」が運営する転職サイトですが、二つのコンセプトには大きな違いがあります。

ビズリーチは、即戦力となるキャリア充分な人材の採用に特化しており、利用者はすでに実績と実力がついている40代~50代が中心になっています。

一方で「キャリトレ」は、これから挑戦していきたい若手優秀層をターゲットにしており、若者向けの求人を多数掲載しています。利用年齢に制限はありませんが、利用者の約7割が20代、約6割がMARCH以上の大学卒と非常に多くを若手優秀層が占めています。

キャリトレの特徴

若手優秀層が豊富なデータベースを詮索可能

求職者が登録する際に他媒体にはあまり存在しない業務実績を入力する必須項目があり、企業側が求職者の実績を把握することを可能にしています。この人材データベースを利用し、キャリトレが独自に設定したS~Eまでの出身大学ランクや会員登録日順での候補者並び替えなどの詳細条件で検索可能となります。

また、候補者をリスト化したターゲットリストのURLを発行し社内で共有・評価することが可能です。評価方法は、依頼する評価者を設定し、「優秀」「普通」「対象外」の三通りから行うことができます。これにより、候補者のピックアップや人事担当と現場の評価基準のミスマッチを防ぐことを容易にしています。

人工知能が求職者をレコメンド

人工知能が自社求人にマッチした求職者をレコメンドすることがキャリトレ最大の特徴の一つです。書類選考合格者と類似性の高い求職者や条件との合致性が高いと判断された求職者がダッシュボードに表示されます。職務経歴や資格・キャリトレ独自のキャリア診断テスト・サイト利用状況・他候補者との比較の四点で複合的にプログラミングされており精度の高いレコメンド機能を実現しています。

また、企業は興味を持った求職者に対し「気になる」を送信する機能があり、メッセージ無しのスカウトより手軽な求職者へのアプローチ手法となっています。これらを活用することで自社にマッチした候補者を効率的に判別しましょう。

面接確約のプラチナスカウト機能

キャリトレのスカウト機能は、プラチナスカウト・スカウト・優先スカウトの三種類が用意されています。

プラチナスカウトとは、企業が気になる求職者に対し書類選考免除の面接を確約するスカウトメールです。一括送信することも可能であり、スカウトメールは月1400通まで送信可能と、他媒体と比較すると制限が少ない傾向にあります。同一求職者に対しては、15日後以降に再送可能です。また、自社に「興味がある」を付けた求職者に対するスカウトメールは上限数に含まれません。

スカウト・優先スカウトはほとんど同一機能となっていて、求職者に対して人工知能がマッチすると判断した求人を自動配信するメールであり企業側が送信するスカウトメールとは異なります。プラチナスカウトを利用し、効果的にダイレクトリクルーティングを行いましょう。

専任コンサルタントによる企業サポート

キャリトレを使用した場合、専任コンサルタントから運用に関するフィードバックなどのサポートを受けることが可能になっています。

具体的には、求職者から企業への応募があった場合、コンサルタントへ直接通知され応募状況確認のためのリードタイムを短縮するシステムが採用されています。若手人材を採用する際に必要となるスピード感を持った対応をサポートしてくれるため、ダイレクトリクルーティングサービスの経験が少ない・応募への対応に割く時間がとれないといった採用担当者の方でも安心して利用できるでしょう。

キャリトレの料金体系

キャリトレでは、月額5万円のシステム利用料金で無制限求人掲載可能です。採用成功した際の報酬は1人あたり年収の20%となっています。

料金価格表ダウンロードはこちらから

キャリトレのおすすめ活用方法

具体的な運用イメージ

キャリトレを使用した毎月の具体的な運用方法の目安は、1~2週間に1度の求人更新と100通以上のプラチナスカウトメール送信となります。求人票更新によるPDCAを回し試行錯誤を重ねる採用マーケティングツールとしての活用がお勧めです。

求人更新を行ったら応募数や「興味がある」から効果測定を行い次回の求人改善に繋げましょう。プラチナスカウトメールに関しては自社に「興味がある」をつけた人への送信を行うことで返信率増加を望めます。

自社への興味を示した候補者を中心とし、その他レコメンドされた候補者を含め付き100通以上のプラチナスカウトメールを送信することで、キャリトレを利用した効果的な採用活動が行えるでしょう。

求人票作成のポイント

具体的な求人作成のポイントについてご説明します。求人票の項目は以下に分類されます。

求人名

求人のpv数獲得のための最も重要なフェーズです。可能な限り多くの求職者の気持ちに刺さる内容の求人名を考案しましょう。

掲載写真

求人名との整合性がとれている・自社の発信したい魅力が十分に伝わる写真を選択しましょう。求職者の入社後のイメージ想起のための重要な項目です。自社の伝達したい社風を明確にして効果的な写真掲載を行う必要があります。

候補者へのメッセージ

自社のビジョン・経営戦略・募集背景・募集ポジションの魅力など候補者に伝達したい内容を記載しましょう。魅力的なメッセージを発信することで企業ブランディングに繋がり、自社に「入社したい」と思ってもらう可能性が向上します。

業務内容

求職者が最も求人票に求める項目の一つです。業務内容が明確に記載されていることで求人票の信憑性が向上します。業務環境、実際に現場で活躍する人物像など具体性を持たせて記載することで求職者からの評判を得る求人票作成に繋がります。

応募条件

必須スキル・経歴など求職者に求める条件を記載する項目です。採用の際に有利になり得る歓迎スキル・資格がある場合は積極的に記載しましょう。ただし、条件を過剰に設定した場合、求職者の気軽な応募を妨げてしまうリスクがあるため注意が必要です。

募集要項

待遇や福利厚生・給与についての記載欄です。求職者から信頼を得られる可能性のある項目となります。求職者のメリットとなる条件は全て記載しましょう。また、年収幅を広く設定した場合求職者が具体的に把握できずに応募を妨げるリスクとなるため、未経験者と経験者で求人票を分けるなどターゲットを考慮した年収を記載しましょう。

以上のポイントを抑え、求職者に寄り添った求人票を作成し支持を得ることで若手優秀層からの応募を獲得しましょう。

振り返りレポートの活用

キャリトレには企業が効果的に運用するための「振り返りレポート」という機能があります。振り返りレポートは前日24時までのアクションを集計し9時までに反映されます。振り返りレポートを活用することで、効果測定やPDCAを回すことを容易にします。

振り返りレポートは月・求人ごとに指定期間での集計が可能となっています。月ごとの振り返りレポートでは月ごとのプラチナスカウト送信数や応募獲得経路を分析します。ただし、同一者に2回送信した場合は2カウントとされ、求職者によるマイナスアクションがあった場合はカウントが反映されません。担当者ごとに絞り込みをして閲覧可能となっています。

求人ごとの振り返りレポートは各指標ごとに分析され、打ち出し効果のある求人を判別することを容易にしています。各指標とは。求人を初めて閲覧した「足あと数」や求人に興味があるを示した数、求人への応募者数から構成されるものです。指定期間での閲覧が可能となっています。

これらの振り返りレポート機能を活用して、求人の改善やスカウトメール調整を行うことでPDCAを回す運用方法で効果的に人材確保に繋げましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。今回は若手優秀層に特化したダイレクトリクルーティング手法の転職サイト「キャリトレ」についてご紹介しました。キャリトレでは各社に手厚いサポートを行うことで安心して運用開始可能な体制が整えられています。優秀な若手人材にリーチ可能なキャリトレを利用することで採用活動の幅を拡げましょう。

この記事を書いた人

関川 懸介

株式会社uloqo代表取締役

1990年6月29日生まれ。京都府出身。
新卒でアドテクノロジーベンダーに就職。
その後、リクルートグループの人材斡旋部門において、キャリアアドバイザーとして従事。全社MVP計6回受賞、準MVP計2回受賞。2016年4月に、創業者の当時代表取締役と共に株式会社uloqoを設立。
人材紹介事業、メディア運営、HRsolution事業、uloqoに関わる全事業において、1人で立ち上げから収益化まで担う。

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