エンジニア採用に強い「転職ドラフト」とは?料金、特徴についてまとめました!

こんにちは。digireka!HR編集部です。今回は、人材不足となっているIT業界でのエンジニア採用に苦戦する人事担当者の方に向けて、画期的なサービスを提供している「転職ドラフト」についてご紹介していきます。

優秀なエンジニアを採用したい人事担当者の方におすすめのサービスとなっています。是非参考にしてみてください。

転職ドラフトとは

転職ドラフトとは、企業がITエンジニアの年収を提示した上で競争入札するイベント形式のダイレクトリクルーティングサービスです。エンジニアの年収アップに繋がる可能性のあるエンジニア特化型のサイトとなっています。

通常のドラフトとは異なり、エンジニアは交渉する企業を複数選択可能となっている点が特徴です。企業の指名したエンジニアは年収金額や業務内容を確認した上で選考に進むかどうかを判断します。ドラフトはおよそ一ヶ月に一度開催されます。

転職ドラフトの特徴

事前に年収を提示した採用活動

転職ドラフトの最大の特徴は、一般的に内定後に提示される年収を事前に提示した上で採用に臨む点です。

この仕組みによりエンジニアの離職理由の多数を占める、年収が業務内容と見合っていないといったミスマッチのリスクを少なくしています。また、他社が採用したユーザーの入札結果が閲覧可能となっているため実際の年収の相場を体感することができます。

必ずしも最も高い年収額を提示した企業がエンジニアから選ばれるとは限らないため、エンジニアに選択されるための企業ブランディングも不可欠となるでしょう。

優秀なエンジニアを獲得するための審査制度

転職ドラフトでは、参加するエンジニアに対し、現役エンジニアによる独自の審査制度を設けています。

審査するレジュメには開発技術の詳細内容、課題解決までのアプローチ方法からマネジメント能力やエンジニアの将来的な目標など細かい項目が記載されています。記載内容から一定要件をクリアしたエンジニアのみ参加可能となっています。審査合格率は約4割です。

参加しているエンジニアの質が保証されていて、求める人材のスキルや成果・将来的な目標なども明確になっているため企業から高い評判を得ています。

高水準の面談承諾率

転職ドラフトは、スカウトメール返信率80%スカウトから面談承諾率40%と、他媒体と比較して高水準の承諾率を有しています。この承諾率を可能にしているのが、スカウトメールの信頼性です。エンジニアが転職ドラフト参加するための審査にも用いられるレジュメにより、企業がエンジニアにパーソナライズされた具体性を持つスカウトを送信することを可能にしています。

また、一斉配信機能を用意しておらず、運営がスカウトメールをリアルタイムで監視し類似性が認められた場合アラートが鳴る制度、ユーザーがスカウトメールに対して企業を評価する制度を設けています。ユーザーによる評価制度を設けることで、企業がパーソナライズされていない文面の送信を未然に防ぐことに繋がります。

これらの制度によりスカウトメールへの信頼性を高めり返信率が向上する仕組みを生み出しています。

転職ドラフトの使用方法・料金体系

サービス利用までの簡単なフローは、問い合わせ、サービス提案、申込・契約となっています。ドラフトに参加したい企業はまず問い合わせを行います。

問い合わせによる相談は無料で行うことができます。問い合わせ後、運営からサービスに関する説明や利用料金を提案されます。料金体系は成果報酬型となっています。

その後、専用の申込フォームにより申込を行い契約を行います。契約後に開催されるドラフトから利用可能となります。

お問い合わせはこちら

自社にマッチした候補者の見極め方

ドラフトが開催されると、企業は指名するエンジニアを見分ける必要があります。参加しているユーザーの中から指名候補者を絞るための見分け方をご紹介していきます。

候補者を見極めるためには自社が求める人材の条件を明確にすることが必要とされます。条件を明確にした上で候補者の選定に臨みましょう。基本的に、候補者を絞る際にはレジュメに記載された数少ない情報のみで判断しなければならないため、自社とマッチしていないと思われるユーザーを除外していく消去法がおすすめです。

例として、選定基準となる項目は以下ものがあげられます。

勤務環境

ベースとなる勤務地やリモートワーク希望などの勤務環境から確認しましょう。明らかに一致しないユーザーはこの時点で除外することができます。

技術経験

レジュメから自社に求めている技術と経験年数を確認することができます。しかし、記載内容のみで実力を判断することは困難であるため、レジュメの内容が自身の経歴や今後やっていきたいことと一貫しているかなどを含めて判断材料としましょう。

企業共感度

レジュメにはユーザーの将来的な目標を記載する「野望」の欄が設けられています。野望を確認することで自社の目標とマッチしているかの判断材料にしましょう。また、自社のプロダクトへの共感度も重要となります。共感がないと思われる人を除外していくことで共感可能性のあるユーザーを絞り込みましょう。

入社可能性

ユーザーを転職意欲の視点から確認しましょう。勤務条件や希望年収などから実際に自社で入社して勤務することが可能か否かは重要なポイントとなります。人事担当者がそのエンジニアに入社を求める理由を言語化に落とし込むことも必要です。曖昧な選定基準とならないために、レジュメが自社の求める人材と論理的にマッチしているかを判断しましょう。

このような選定基準をクリアした候補者を指名し、自社にマッチした候補者を見分けましょう。指名する際はレジュメに言及し何故指名したのかを明確にした文面を送信するようにすることで指名承諾に繋がります。

転職ドラフトのドラフトスケジュール

2016年4月に第1回が開催され現在第22回を迎えた転職ドラフトは、2020年1月より毎月開催となりました。実際にどのような流れでドラフトが行われているか、転職ドラフトのスケジュールについてご説明していきます。

指名承諾までの流れ

企業はドラフト開催と同時にユーザーの登録情報を閲覧することができます。指名できる期間は一週間です。指名の際は個々のエンジニアにマッチした文面を送信しましょう。指名終了後の一週間が返答期間となっていて、この期限を過ぎると返答不可能となります。

ユーザーは「承諾」「条件付き承諾」「辞退」「返答するに値しない」の4つの選択肢から返答を行います。この時点の承諾は面談承諾ではなく、面談を行う交渉を承諾する意味をもちます。また、ユーザーは「選考希望」「ラフな面談を希望」「ただ会って話してみたい」の3つの選択肢から面談に関する希望も伝えることができます。

「ラフな面談を希望」は合否に関わる可能性がありますが、「ただ会って話してみたい」は合否に関わらない面談のため注意が必要です。

条件の再提示について

ユーザーが興味を持ったけれど条件面で指名承諾不可となって場合、次回のドラフトの際に条件を変更した上で再提示を求められる場合があります。

再提示はドラフトごとに7回まで可能となっています。再提示リクエストに最も多いのは「提示年収が少ない」ですが、年収だけでなく業務内容や開発環境に言及されたものも多数存在します。エンジニアの求めている条件や環境と自社の求める人材レベルを確認して再提示するか否か選択しましょう。

指名承諾後の流れ

指名承諾を得たユーザーに面談交渉を行います。指名承諾後は企業・ユーザー相互からメッセージ送信可能となります。

指名の際と同様にエンジニアの個に言及して面談承諾を得るための文面を作成しましょう。面談承諾を得た際には転職ドラフトのスケジュール調整機能が使用可能となっています。面談日程が決定後は通常と同様の面談・採用を行う流れとなります。

まとめ

いかがでしたでしょうか。現在エンジニア採用はIT業界の活発化に伴う人材不足により困難を極めています。売り手優位市場であるIT業界で、他社と競争して採用活動を行う「転職ドラフト」を利用しエンジニア採用の可能性を広げることで優秀なエンジニアを採用しましょう。是非参考にしてみてください。

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