こんにちは。digireka!HRです。社内の人事評価に対する不満の声が高まってきたと感じたことはないでしょうか？不満の声を聞く機会が度々あると、現在の人事評価制度が会社の実態に合っていない、または適切に運用されていない可能性があります。
そこで今回は、社員が人事評価制度に不満をもつ原因とは何か、そして上司や人事担当者は何に留意し、どう対処していけばよいのかまで解説します。
自社の人事評価制度に不満がある人は「62.3％」
アデコ株式会社が2018年2月に行った、働く人の「人事評価制度」に関する意識調査によると、「あなたはお勤め先の人事評価制度に満足していますか」の問いに対して、62.3％が「不満」「どちらかというと不満」と回答し、勤務先の会社の人事評価制度に不満を持つ人が6割以上にのぼることが分かりました。
また、不満を感じる理由としては、「評価基準が不明確」がもっとも多く62.8％を占め、次いで「評価者の価値観や業務経験によって評価にばらつきが出て、不公平だと感じる」が45.2％、「評価結果のフィードバック、説明が不十分、もしくはそれらの仕組みがない」が28.1％という結果になりました。これらの不満を感じる理由について、詳しく解説します。
参照:）『アデコ株式会社 働く人の「人事評価制度」に関する意識調査』
人事評価に不満を感じる原因
評価基準が不明確
そもそも会社が人事評価の基準を明確に定めていないことや、社員に対して人事評価の基準を公開しておらず、評価基準が浸透していないことなどが、社員が人事評価に対して不満を感じる最大の原因になっています。
評価基準が不明確な場合、どのような行動が評価されるのかが分からず、社員のモチベーション低下を招きかねません。また、自分がどのような理由で評価を下されたのかも分からないため、評価結果に対して納得することもできないでしょう。
評価者の価値観や業務経験によって評価にばらつきが出て、不公平だと感じる
評価者の価値観や業務経験によって評価にばらつきが出て不公平という不満は、上司の好き嫌いで評価が決まる、上司によって評価のされ方が違う、などの原因から出てくる不満です。
人事評価では人が人を評価する以上、評価エラーや誤差を完全になくすことは不可能です。しかし、社員が評価結果を不公平と思い込んでしまえば、評価者に対する不信感が募り、企業全体のモラル低下にもつながりかねません。
社員に評価結果に対して不満を持たせないために、可能な限り評価エラーを回避し、誤差を小さくする必要があります。
評価結果のフィードバックや説明が不十分、もしくはそれらの仕組みがない
評価結果のフィードバックがない場合、本人には人事評価の結果しか伝わらないため、どこが評価されてどこが評価されなかったのかが分かりません。フィードバックのない人事評価では、下された評価に納得することは難しいでしょう。
また、フィードバックが行われないと、社員が今後改善すべき点や、課題の解決方法を十分に理解できない可能性があります。本人の成長を促すためにも、人事評価のフィードバックはしっかりと行い、評価できる点・今後の改善点を認識させる必要があります。
人事評価への不満を放置すると起こる問題
生産性の低下
人事評価に対する不満が蔓延すると、社員のモチベーションは下がり、生産性の低下を招きます。
生産性が下がると、本来期待していた仕事の水準を満たせなくなるどころか、会社の提供するサービスの質も低下する可能性があり、結果として会社全体のイメージダウンにつながることもあります。
離職率の増加
「適切な評価がされていない」「努力しても結果に反映されない」といったような人事評価に対する不満は、やがて会社への不満に変わり、ひいては社員の離職といった事態を招きかねません。
退職者が増えるということは、それまで社員が積み上げてきたスキルや経験も失われるということです。経験者を新たに雇えば穴埋めは可能かもしれませんが、再び採用のためのコストが発生してしまいます。
また現在では、口コミサイトが一般化しており、会社の実態はそのまま外部に情報として流出してしまう傾向にあります。そのため、適切な評価がなされない会社というイメージがついてしまえば、求職者からも敬遠されてしまう可能性があります。
人事評価への不満をなくすための3つの対処法
評価基準の明確化と周知
人事評価への不満をなくすための対策として、まずは社員に人事評価制度への理解を深めてもらうことが大切です。会社の方針の明示や、評価項目に妥当性を担保して、きちんと社員に説明機会を設けましょう。
評価後に具体的なフィードバックを実施
年に1〜2回、結果を返すだけの評価面談のみで終わってしまうのではなく、社員の納得性を高めるために、フィードバックでは評価に対する読み解き指導や研修、1on1などを通じて本人に「気づき」を与え、行動を変えるように促すことが必要です。また、信頼性の獲得のためにも積極的なコミュニケーションをこころがけ、仕事ぶりや行動の変化を把握しましょう。
評価者研修の実施
できるかぎり客観的で公平な評価を行うために、評価者訓練を実施することもの対処法一つです。評価者訓練とは、評価者自身が人事評価制度や評価方法、評価基準などに対する理解を深め、評価スキルを向上させるために行うトレーニング・演習のことです。
効果的に評価者訓練を実施することができれば、評価エラーや誤差を少なくし、評価に対する社員の納得性を高めることにもつながります。
まとめ
いかがでしたでしょうか。今回は、社員が人事評価制度に不満を感じる原因やその対処法などについて解説しました。
人事評価に対する不満は、いずれ社員の離職率増加、生産性低下による会社全体の業績低下、会社のブランドイメージ低下などを招く恐れがあります。これらのリスクを回避するためにも、まずは自社の人事評価が適切に行われているかをしっかり見直しましょう。
この記事を書いた人
関川 懸介
株式会社uloqo代表取締役
1990年6月29日生まれ。京都府出身。
新卒でアドテクノロジーベンダーに就職。
その後、リクルートグループの人材斡旋部門において、キャリアアドバイザーとして従事。全社MVP計6回受賞、準MVP計2回受賞。2016年4月に、創業者の当時代表取締役と共に株式会社uloqoを設立。
人材紹介事業、メディア運営、HRsolution事業、uloqoに関わる全事業において、1人で立ち上げから収益化まで担う。
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