人事評価システムを導入していますか？
人事評価システムを導入することで、人事評価の運用をより円滑に行っている企業が増えているようです。
そこで今回は、人事担当者様に向けて、人事評価システム導入における機能や価格、メリット・デメリット、そしておすすめシステム17選をご紹介します！
監修者情報
関川 懸介
アドテクノロジーベンダー、リクルートグループを経て、2016年4月株式会社uloqoを創業。採用企画・採用広報・ダイレクトリクルーティング・組織開発・人事評価制度策定などを通じて、大手からスタートアップまで幅広く累計300社以上を支援。詳しいプロフィールはこちら
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人事評価システムとは？
「人事評価システム」は、社員の目標設定、人材配置や評価システムといった人事評価に必要な機能を搭載したシステムを指します。人事評価システムを用いることで、より効率的に人事評価を行うことが可能です。
人事評価とは
人事評価とは、一定期間における社員の業績や仕事態度を企業の評価基準に基づいて評価することです。評価の結果は昇進や昇給につながるため、社員の成果に基づいた公平な評価が重要です。
人事評価システムの必要性
従来では、紙やエクセルファイルなどを用いて評価シートを作成・管理していたので、評価データの回収や管理に追われ、本質的な評価やマネジメントを行う時間の確保が難しいという課題がありました。
一方、評価システムを導入した場合では、ファイルなどの評価データの作成・管理の時間が削減されたことで、フィードバックなどの本質的なものに時間を割くことが可能です。
さらに人事評価システムにより、評価結果をデータ化することでペーパーレスな人事評価が可能となり、大幅なコストダウンが見込めます。
人事評価システムの主な機能
①評価過程・評価結果の可視化
人事評価システムでは、システム上で社員ごとに評価における進捗状況を一括で管理することができるため、評価過程、評価結果を従来と比較して素早く把握・共有することが可能です。
②人事評価シートをシステム上で活用できる
人事評価システムには、以前まで紙やエクセルなどで記入していた評価シートをシステム上に再現する機能があります。つまり、目的ごとに手書きで行っていた評価表や、部署ごとにエクセルで管理していた目標管理シートなどを、人事評価システムに落とし込むことで、一括してクラウド上で再現することが可能です。
③紙やエクセルへの出力
人事評価システムでは、システム上のデータを紙やエクセルに出力することが可能です。評価結果を基にしたフィードバック面談などをする際に、おすすめな機能です。
人事評価システムを導入するメリットは？
人事評価システムを導入するメリットは以下7つあります。
・評価にかかる工数の削減、運用の効率化
・大幅なコスト削減
・どこでも評価の実施が可能
・評価の精度の向上
・社員満足度の向上
・離職率の低下
・適切な人材配置が可能
それぞれについて詳しく解説します。
評価にかかる工数の削減、運用の効率化
人事評価システムを導入することで、逐一発生するエクセルファイルの作成や面談後の記入時間、回収からファイリングまでの作業が削減されるため、人事評価にかける工数を大幅に削減することが可能です。効率化できる業務に時間や人件費をかけないよう工夫することは、企業として押さえておきたいポイントです。
大幅なコスト削減
人事評価システムにより、評価結果をデータ化することでペーパーレスな人事評価が可能となり、大幅なコストダウンが見込めます。また人材育成という長期的な視点で考えても、ペーパーレス化することで、評価データの長期的な保存・管理が可能となるため、個人の育成に役立てることが可能です。
どこでも評価の実施が可能
クラウドの場合に限りますが、人事評価をする場所が問われなくなります。いつでもどこでも、インターネット環境があれば、人事評価を行うことが可能です。労働環境が急激に変化している今日にはとても便利な点です。実際に、そのような労働環境に対応した人事評価システムでは、社外でも入力・確認が出来る機能を持っています。
評価の精度の向上
紙やエクセルファイルなどを用いて評価シートを作成・管理する場合には、評価データの回収や管理に追われ、本質的な評価やマネジメントを行う時間の確保が難しいというデメリットがあります。一方、評価システムを導入した場合では、ファイルなどの評価データの作成・管理の時間が削減されたことで、フィードバックなどの本質的なものに時間を割くことが可能です。
作業時間を削減させることで、その時間で評価の「精度」向上を図れる点は、導入における大きなメリットです。
社員満足度の向上
人事評価システムの導入によって評価の精度が向上することで、社員の満足度の向上を図ることが可能です。評価の質が向上するということは、社員の業務進捗や業績をより適正に評価することが可能となることを指します。自身の仕事を適正に判断してもらえることで社員満足度は向上するでしょう。また、空いた時間で評価に関するフィードバック等を実施することが可能なため、社員の評価に対する納得度を各段に向上させることも可能となります。
社員が「仕事を適正に評価してくれる」と考えるようになれば、その分仕事への熱量も上がり、企業における本質的な生産性向上に繋がっていきます。
離職率の低下
評価の精度及び社員満足度の向上は、離職率の低下に繋がります。離職の理由として頻繁に挙げられる「適正に評価されない」という声を減らすことが出来るためです。
適切な人材配置が可能
人事評価システムでは、個々の社員の評価だけでなく、スキルや適性までを一元管理することが可能です。そのため、急務なプロジェクトの始動等の場合には、評価システムを基に、一目で「必要な人材」を探し出すことが可能となります。
企業の繁栄のためには、最適な人材を配置することが重要なポイントです。
人事評価システムを導入するデメリットは？
人事評価システムを導入するデメリットは以下2つあります。
・情報漏洩のリスク
・使用料が高額
それぞれについて詳しく解説します。
情報漏洩のリスク
人事評価システムを導入することで、社内外への情報漏洩のリスクが生じます。特にクラウド型の場合では、オンプレミス型とは異なり、セキュリティ対策を提供企業に委ねる形となるため注意しましょう。事前に十分な対策が行われていることを確認する必要があります。
社内での漏洩リスクも可能性としては０ではありません。アクセス権限などの管理を怠らないよう注意しましょう。
使用料が高額
クラウド型の人事評価システムは他のクラウドシステムに比べ、高額な使用料が設定されていることが多いです。企業によって人事評価で重視する点が異なり、システム提供側のカスタマイズ対応に工数がかかるためです。
費用を抑えるためには、企業が最も重視する機能を優先的に導入し、その他機能は後々ステップアップさせていくことが理想です。
人事評価システムの導入前に確認すべきこと
人事評価システムを導入する前に確認すべきことは以下4つあります。
・導入目的の明確化
・導入時期の検討
・システム化する業務範囲の明確化
・運用ルールの検討
それぞれについて詳しく解説します。
導入目的の明確化
評価システムを導入する目的を明確にする必要があります。そのために自社の人事評価における課題を洗い出しておきましょう。人事評価の課題としては、例えば以下のような点が挙げられるでしょう。
・評価者によって評価のバラつきがでる
・評価のフィードバックの効果的な手法が分からない など
課題を洗い出した後に、それらの問題の優先付けを行い、人事評価制度の導入目的を明確化していきます。
導入時期の検討
システムの導入時期を考えます。導入するシステムを選定した後にも、自社向けにカスタマイズする場合には、更に時間がかかります。最終的な導入時期を設定し、事前の準備を現実的にスケジューリングしていくことが重要です。
システム化する業務範囲の明確化
導入目的・時期を明確化した後は、評価プロセスの中でどの部分をシステム化するのか検討します。検討結果によっては、導入するシステムの内容が大きく変わるため、導入目的を踏まえつつ慎重に行うようにしましょう。
運用ルールの検討
運用方法について検討する必要があります。具体的には「管理者の選定」「システム権限をどの人物に譲渡するか」などの項目です。
これらのルールを設けておくことで、より円滑な運用を実現することが可能です。
【6ステップ】人事評価システムの導入手順
人事評価システムを導入する際に6つのステップがあります。
それぞれについて詳しく解説します。
目的や課題を洗い出す
自社の人事評価が抱えている課題、企業理念や目的などを洗い出します。そこからどんな人事評価システムを導入するべきかを検討します。
自社の評価制度を見直す
次に、自社の評価制度を見直します。サービス導入後に評価制度などの変更があると、導入したシステムの活用に支障が出る場合があります。
企業理念や人事戦略、社員の能力やスキル、業務内容などを考慮に入れ、最適な評価制度を設計しましょう。
必要な機能を明確にする
自社にとって、人事評価システムのどういった機能が必要かを検討します。また、自社にとって必要のない機能も明確にしておくとよいでしょう。必要ない機能を明確化することで、時間・料金コストの削減に繋がります。
人事評価システムを選定する
人事評価システムには、さまざまな機能があります。自社の要件に合ったサービスを選定することが重要です。
サービスの機能や内容、サポート体制が適切であるかなどを考慮して検討しましょう。さらに、実績や価格なども比較すると良いでしょう。
新しい評価制度を社員へ周知する
新しい人事評価システムを全従業員に周知します。導入目的やメリット、評価方法、運用方法などを説明しましょう。新しい人事評価に対して、社員が不安を抱く可能性があります。そのため、研修や説明会を実施し、社員が新しい評価制度を理解し、納得することを目指しましょう。
人事評価システム運用を開始する
新しい評価システムの運用を開始します。導入から浸透するまで、ある程度の時間を要することに注意しましょう。運用開始後も、定期的に評価制度を見直し、必要に応じて改善を行いましょう。
人事評価システムの選び方
人事評価システムの選び方は主に以下6つあります。
・導入目的に合っているか
・システム化したい業範範囲に合っているか
・既存システムとの連携が十分か
・提供形態が適切か
・対象従業員規模が合っているか
・サポート体制が手厚いか
それぞれについて詳しく解説します。
導入目的に合っているか
導入する人事評価システムは、自社の導入目的に合った製品であることが最も重要です。自社における導入目的を明確化するとともに、導入サービスが解決する課題が、自社のニーズと合致しているかを確認する必要があります。
システム化したい業範範囲に合っているか
人事評価システムには、人事評価プロセスの一部を置き換えるものと、すべての工程をカバーするものと2種類あります。導入目的を明確にした際に、システム化したい範囲も明確になった状態となっているはずです。その業務をシステム化できるサービスを導入しましょう。
既存システムとの連携が十分か
人事評価は給与や昇給などに反映されるため、人事評価データと給与データは密接に関わります。既に別のシステムを導入している場合には、新しいサービスを導入することで、データの連携と更新が複雑になってしまう可能性があります。
既存のシステムと人事評価システムを連携させるのか、独立させるのか、入れ替えとするのか、幾つかのパターンを念頭に置きながら検討することをおすすめします。
提供形態が適切か
人事評価システムは、提供形態という観点で見ると「クラウド型」「オンプレミス型」の2つに分けられます。それぞれの特徴を踏まえたうえで、自社に合った形態のサービスを選定する必要があります。
対象従業員規模が合っているか
人事評価システムには、対象従業員数が設定されているものもあります。最小・最大利用人数を把握し、自社と合ったサービスを選定する必要があります。
サポート体制が手厚いか
人事評価システム導入後に、操作の不明点と不具合は必ず生じます。問題が生じた際に、担当者が早急に対応することが可能であるかの確認を取ることも、導入後の業務を円滑に進めるためには欠かせない点です。サービスによって、サポートの有無や料金の発生が異なりますので確認が必要です。
【17選】おすすめの人事評価システムは？
評価ポイント【株式会社シーグリーン】
・低価格で導入しやすい
・日々の達成をグラフ化できる
料金：30,000円
CYDAS PEOPLE（サイダス）【株式会社サイダス】
・戦略人事に必要な「今のデータ」が集まる
・社員みんなが使いやすいUI
カオナビ【株式会社カオナビ】
・360度評価、１on1、コンピテンシー含む様々な評価制度に対応
・各従業員の能力が可視化されるため管理しやすい
スマカン【スマカン株式会社】
・人材情報を一元化できる
・システムに精通していなくても扱える
タレントパレット【株式会社プラスアルファ・コンサルティング】
・分析機能が豊富に用意されており柔軟な活用ができる
・人事異動や組織改編の際のシミュレーションが可能
sai*reco（サイレコ）【株式会社アクティブアンドカンパニー】
・様々な組織構成に対応しており、組織図の作成が容易
・コンピテンシー、MBO含む様々な評価制度に対応
HRBrain 人事評価【株式会社HRBrain】
特徴・人事担当者だけでなく従業員の工数も削減できる
・評価の甘辛調整が可能
・使いやすいUI
あしたのクラウドHR【株式会社あしたのチーム】
・コンピテンシー評価の設定・操作が簡易
・評価制度の構築から対応可能
HRMOS タレントマネジメント【株式会社ビズリーチ】
・個人情報や変更事項のデータ更新が容易
・オートメーション機能により業務の効率化が可能
P-TH/P-TH＋【AJS株式会社】
・これまでの評価を一覧で確認可能
・評価データを蓄積し、進捗を確認できる
人財成長支援システム モノドン【株式会社くじらシステム開発】
・企業の人事制度に柔軟に対応
・業務システムとの連携可能
CBASE 360【株式会社シーベース】
・リマインド機能、自動レポート機能が搭載されており業務の負担軽減になる
・目標設定シートをシステム上で管理できる
HR-Platform【フォスターリンク株式会社】
・組織目標と個人目標の連携が可能
・エンジニアが導入後の運用までサポート
jinjer（ジンジャー）人事労務【株式会社ネオキャリア】
・人事データを可視化し、リアルタイムで反映が可能
・従業員の顔をアイコン化し、組織図シミュレーション可能
HITO-Talent（ヒトタレント）【株式会社パーソル総合研究所】
・導入・運用までの操作が簡易、即利用可能
・人材データの一元管理により最適な人員配置に貢献
MINAGINE【株式会社ミナジン】
・推奨の評価項目を利用し即運用可能
・従業員データを一元管理できる
Resily（Resily株式会社）
・組織・個人単位の目標管理が可能
・目標に向けた進捗をリアルタイムで把握しつつ業務可能
人事評価システムについてよくある質問(FAQ)
最後に、人事評価システムについてよくある質問をまとめてお伝えします。
評価項目の設計方法は？
自社の評価方針や目標に基づき、「業績」「能力」「行動」「態度」などの評価軸を定めます。制度全体の目的と一貫性を持たせることが重要です。
導入の費用はどれくらい？
システムの機能や従業員数によって異なりますが、クラウド型であれば月額数万円から、オンプレミス型の場合は初期費用100万円以上かかることもあります。
360度評価に対応しているの？
多くの人事評価システムは、上司・部下・同僚など複数の視点からフィードバックを得られる360度評価に対応しています。設定や匿名性の管理機能も充実しています。
目標管理（MBO・OKR）と連動できるの？
はい、近年の人事評価システムはMBOやOKRと連携し、目標設定・進捗管理・振り返りまでを一元管理できる機能を備えたものが主流です。
運用で失敗しないためのポイントは？
評価制度とシステムの整合性を取り、運用ルールを明確にしたうえで、事前に社内説明やトレーニングを行いましょう。
まとめ
いかがでしたでしょうか。人事評価は社員の満足度や企業の業績に関わるもので、公平さが重要です。人事評価システムはその作業を効率化できる多くの機能を持ちますが、効果的に用いるためにはその導入目的を明確にし、企業に合った人事評価システムを選択することが重要です。
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