人事評価システム20選！サービス内容、費用などを徹底比較

こんにちは。digireka!HR編集部です。近年、人事評価システムを導入することで、人事評価の運用をより円滑に行っている企業が増えているようです。そこで本記事では、人事担当者様向けに、人事評価システム導入におけるメリット・選定ポイントやお勧めサービス20選を紹介します。

人事評価システムとは？

そもそも人事評価とは、一定期間における社員の業績や仕事態度を会社の評価基準に基づいて評価することです。評価の結果は昇進や昇給につながるため、社員の成果に基づいた公平な評価が重要です。

「人事評価システム」は、社員の目標設定、人材配置や評価シートといった人事評価に必要な機能を搭載したシステムを指します。人事評価システムを用いることで、より効率的に人事評価を行うことが可能です。

人事評価システムの主な機能

①評価過程・評価結果の可視化

システム上で個々の社員の評価における進捗状況を一括で管理することができるため、評価過程、評価結果を従来と比較して素早く把握・共有することが可能です。

②人事評価シートをシステム上で活用できる

従来、紙やエクセルなどで記入していた評価シートをシステム上に再現する機能があります。つまり、目的ごとに手書きで行っていた評価表や、部署ごとにエクセルで管理していた目標管理シートなどを、人事評価シートに落とし込むことで、一括してクラウド上で再現することが可能です。

③紙やエクセルへの出力

システム上のデータを紙やエクセルに出力することが可能です。評価結果を基にしたフィードバック面談などをする際に、お勧めな機能です。

人事評価システムを導入するメリット

評価にかかる工数の削減、運用の効率化

評価システムを導入することで、逐一発生するエクセルファイルの作成や面談後の記入時間、回収からファイリングまでの作業が削減されるため、人事評価にかける工数を大幅に削減することが可能です。効率化できる業務に時間や人件費をかけないよう工夫することは、企業として抑えておきたいポイントです。

大幅なコスト削減

評価結果をデータ化することでペーパーレスな人事評価が可能となり、大幅なコストダウンが見込めます。また、人材育成という長期的な視点で考えても、ペーパーレス化することで、評価データの長期的な保存・管理が可能となるため、個人の育成に役立てることが可能です。

何処でも評価の実施が可能

クラウドの場合に限りますが、人事評価をする場所が問われなくなります。いつでもどこでも、インターネット環境があれば、人事評価を行うことが可能です。労働環境が急激に変化している今日にはとても便利な点です。実際に、そのような労働環境に対応した人事評価システムでは、社外でも入力・確認が出来る機能を持っています。

評価の精度の向上

紙やエクセルファイルなどを用いて評価シートを作成・管理する場合には、評価データの回収や管理に追われ、本質的な評価やマネジメントを行う時間の確保が難しいというデメリットがあります。一方、評価システムを導入した場合では、ファイルなどの評価データの作成・管理の時間が削減されたことで、フィードバックなどの本質的な事に時間を割くことが可能です。

作業時間を削減させることで、その時間で評価の「精度」の向上を図れる点は、導入における大きなメリットです。

社員満足度の向上

導入によって評価の精度が向上することで、社員の満足度の向上を図ることが可能です。評価の質が向上するということは、社員の業務進捗や業績を適正に評価することが可能となることを指します。自身の仕事を適正に判断してもらえることで社員満足度は向上するでしょう。また、空いた時間で評価に関するフィードバック等を実施することが可能なため、社員の評価に対する納得度を各段に向上させることも可能となります。

社員が「仕事を適正に評価してくれる」と考えるようになれば、その分仕事への熱量も上がり、企業における本質的な生産性向上に繋がっていきます。

離職率の低下

評価の精度及び社員満足度の向上は、離職率の低下に繋がります。離職の理由として頻繁に挙げられる「適正に評価されない」という声を減らすことが出来るためです。

適切な人材配置が可能

人事評価システムでは、個々の社員の評価だけでなく、スキルや適性までもを一元管理することが可能です。そのため、急務なプロジェクトの始動等の場合には、評価システムを基に、一目で「必要な人材」を探し出すことが可能となります。
会社の繁栄のためには、最適な人材を配置することが重要なポイントです。

人事評価システムを導入するデメリット

情報漏洩のリスク

人事評価システムを導入することで、社内・外での情報漏洩のリスクが生じます。特に、クラウド型の場合に、オンプレミス型とは異なり、セキュリティ対策を提供企業に委ねる形となるため注意しましょう。事前に、十分な改作が行われていることを確認する必要があります。

社内での漏洩リスクも可能性としては０ではありません。アクセス権限などの管理を怠らないようにしましょう。

使用料が高額

クラウド型の人事評価システムは他のクラウドサービスに比べ、高額な使用料が設定されていることが多いです。企業によって人事評価の重視点が異なり、システム提供側のカスタマイズ対応に工数がかかるためです。

費用を抑えるためには、企業が一番注視する機能を優先的に導入し、その他機能は後々ステップアップさせていくことが理想です。

人事評価システムの導入前に確認すべきこと

導入目的の明確化

評価システムを導入する目的を検討しましょう。そのためには、自社の人事評価における課題を洗い出しておく必要があります。人事評価の課題としては、例えば以下のような点が挙げられるでしょう。

課題を洗い出した後に、それらの問題の優先付けを行い、人事評価制度の導入目的を明確化していきます。

導入時期の選定

次に、システムの導入時期を選定します。導入するシステムを選定した後にも、自社向けにカスタマイズする場合には、更に時間がかかります。最終的な導入時期を設定し、事前の準備を現実的にスケジューリングしていくことが重要です。

システム化する業務範囲の明確化

導入目的・時期を明確化した後は、評価プロセスの中でどの部分をシステムに置き換えるのか検討します。検討結果によっては、導入するシステムの内容が大きく変わるため、導入目的を踏まえつつ慎重に行うようにしましょう。

運用ルールの検討

最後に、システムの運用方法について検討する必要があります。具体的には、「管理者の選定」「システム権限をどの人物に譲渡するか」などの項目を踏まえて検討しましょう。
これらルールを設けておくことで、より円滑な運用を実現することが可能です。

人事評価システムの選定ポイント

導入目的に合っているか

導入する評価システムは、自社の導入目的に合った製品であることが最も重要です。自社における導入目的を明確化するとともに、導入システムが解決する課題が、自社のニーズと合致しているかを確認する必要があります。

システム化したい業範範囲に合っているか

人事評価システムには、人事評価プロセスの一部を置き換えられるものと、すべての工程をカバーできるものと2種類あります。導入目的を明確化した際に、システム化したい範囲も明確化できている状態となっているはずです。その業務をシステム化できるサービスを導入しましょう。

既存システムとの連携が十分か

人事評価は、給与や昇給などに反映されるため、人事評価データと給与データは密接に関わります。既に別のシステムを導入している場合には、新しくシステムを導入することで、データの連携と更新が複雑になってしまう可能性があります。

既存のシステムと新しく導入するシステムを連携させるのか、独立させるのか、入れ替えとするのか、幾つかのパターンを念頭に置きながら検討することをお勧めします

提供形態が適切か

人事評価システムは、提供形態という観点で見ると、「クラウド型」と「オンプレミス型」の2つに分けられます。それぞれの特徴を踏まえたうえで、自社に合った形態のシステムを選定する必要があります。

対象従業員規模が合っているか

人事評価システムには、対象従業員数が設定されているシステムもあります。最小・最大利用人数を把握し、自社と合ったサービスを選定する必要があります。

サポート体制が手厚いか

人事評価システム導入後に、操作の不明点と不具合は必ず生じます。問題が生じた際に、担当者が早急に対応することが可能であるかの確認を取ることも、導入後の業務を円滑に進めるためには欠かせない点です。サービスによって、サポートの有無や料金の発生が異なりますので確認が必要です。

人事評価システム20選比較

評価ポイント【株式会社シーグリーン】

MBO Cloud（サイダス）【株式会社日進サイダス】

Profile Manager【株式会社サイダス】

カオナビ【株式会社カオナビ】

高機能人事評価システム・スマートカンパニー【株式会社日進サイエンティア】

人事評価システムP-TH＋【AJS株式会社】

タレントパレット【株式会社プラスアルファ・コンサルティング】

sai*reco（サイレコ）【株式会社アクティブアンドカンパニー】

HRBrain【株式会社HRBrain】

人財成長支援システム モノドン【株式会社くじらシステム開発】

明日のクラウドHR【株式会社あしたのチーム】

HRMOS CORE【株式会社ビズリーチ】

HRMOS評価【株式会社ビズリーチ】

スマレビ for 360°【株式会社シーベース】

jinjer（ジンジャー）ワークバイタル【株式会社ネオキャリア】

HR-Platform【フォスターリンク株式会社】

HITO-Talent（ヒトタレント）【パーソル総合研究所】

MINAGINE【株式会社ミナジン】

Resily（Resily株式会社）

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