エンジニア不足は嘘？IT人材の現状と対策方法についてまとめました。

こんにちは。digireka!HR編集部です。デジタル化に伴いIT人材への需要が高まる一方、エンジニアの人材不足が深刻化しつつあります。

今回はエンジニアについて基本的な項目を確認したうえで、不足している現状、原因、対策等を詳しく解説していきます。

エンジニアとは

エンジニアとは、工学(エンジニアリング)に関して専門的なスキルや知識を持った人材です。現代では特に、IT領域に特化した「ITエンジニア」に対する需要が高まっており、人材の不足が指摘されています。

エンジニアの種類

システムエンジニア（SE）

コンピューターシステムの提案・設計・開発・テストに一貫して携わるエンジニアです。ソフトウェアエンジニアとも呼ばれ、クライアントにヒアリングを行い彼らの要望を実現するシステムを提案・開発します。

プログラマー（PG）

システムの設計書をもとにプログラミングを行って機能を実装していくエンジニアです。対応するシステムや使用する言語によって、アプリケーションプログラマーやWebプログラマー、Javaプログラマーといった細分化した職種名で呼ばれることもあります。

インフラエンジニア

サーバー構築やネットワーク管理、クライアント端末の設定といった、IT領域におけるインフラ(基盤)を担当するエンジニアです。顧客ニーズに応えるようにITインフラを整備・設計したり正常に動いているか点検・修理等を行っています。

ネットワークエンジニア

ネットワークシステムの設計や構築、運用や保守に特化したエンジニアです。コンピューター内で働くシステムを開発するシステムエンジニアと異なり、コンピューター同士をつなぐネットワークの構築を行う点が特徴です。

Webエンジニア

WebサイトやWebアプリケーションの設計・開発や運用・保守を行うエンジニアです。Webに対する専門的な知識のほか、ネットワークやセキュリティー対策、マーケティング、プログラミングといった広範な知識が必要とされます。

サーバーエンジニア

サーバーの設計や構築、運用・保守を行うエンジニアです。クライアントの要望に合わせたサーバーの構成やネットワークケーブルの配線、障害発生時もサービス提供できるような保守対応等を行います。

データベースエンジニア

データ管理システムを設計・構築・運用するエンジニアです。業務効率やセキュリティに関わる業務を担当するため、データベースシステム全般に関する専門知識に加え、他部署とも積極的に交流するコミュニケーションスキルが必要とされます。

組み込みエンジニア

家電や自動車などの製品に組み込まれるソフトウェアの設計・開発を行うエンジニアです。PCシステムほどプログラミングが複雑でない一方、コンパクトかつ低コストの実現やエラー対策に関する専門知識が必要です。

エンジニア不足の現状

2019年3月、経済産業省が「IT人材需給に関する調査」を報告しました。この報告書ではITの需要増に対し不足している人材数が示されており、2030年には約45万人のIT人材の不足が予測されています。そのため、2021年9月にはデジタル庁が創設されるなど、IT人材の育成に本格的に乗り組んでいるようです。

参照：経済産業省「－ IT 人材需給に関する調査－調査報告書」（みずほ情報総研委託）（2019年3月）

エンジニアが不足している理由

IT業界の成長

デジタル化が進む現代、より多くの企業でIT技術が取り入れられています。Webアプリサービスだけでなく、家庭や衣服・メガネ・時計といった製造業でもloT化（モノのインターネット化）が進んでおり、IT技術者を求める業界・企業・市場が拡大しています。

エンジニアへのマイナスイメージ

エンジニアの仕事には「きつい」「帰れない」「厳しい」という「３K」のネガティブイメージを持たれる傾向にあります。ネット上の書き込みなどにより、長時間労働や残業といったマイナス面が強調され、職種自体が敬遠されている恐れがあります。

IT技術の変化が激しい

IT業界は技術革新のスピードが速く、エンジニアのスキル習熟が追い付かない場合があります。技術のアップデートに人材供給が間に合わないことで、ニーズの高さに対し人手が足りないという状況が発生します。

求められる専門性が高い

エンジニアに必要とされる知識やスキルは幅広いうえ専門性が高く、企業戦力となるのに一程の時間を要します。採用後も実務経験を通じて能力を高めていく必要があり、即戦力になりにくいことも人材不足の要因です。

エンジニア不足への対策

社内のIT人材育成

勉強会や研修を通じてIT教育を行うことで、既存社員のIT対応力を高めることができます。外部からエンジニアを採用するよりコストパフォーマンスが高いうえ、エンジニアのような属人的な業務を標準化できるため、リスクの分散にも繋がります。

エンジニアの待遇改善

賃金引き上げや福利厚生の充実によって待遇を改善することで、エンジニアにポジティブなイメージを持たせられます。「３K」のネガティブイメージを払拭しIT業界のイメージアップを促すことで、エンジニア志望者の増加が期待できます。

柔軟な働き方を認める

フレックスタイム制やテレワークの導入などにより、エンジニアが働きやすい環境を提供することも重要です。自由に働ける環境を整備することでエンジニアの門戸を広げ、人材供給につなげることができます。

オフショア開発

オフショア開発とは、海外の企業に開発をアウトソースすることです。人件費の安い国に委託することで安価に開発を進められるうえ、人材不足に早急に対応できるというメリットがあります。

パッケージ開発

システム開発を一から行うのではなく、パッケージ製品を導入することで人材不足を補うことも可能です。パッケージでは独自開発ほど自由な開発はできないものの、導入に要する期間が短いうえ、品質が安定するといったメリットがあります。

採用サービスを利用

採用を強化したい場合には、以下のような採用に特化した他社サービスを利用することも可能です。エンジニア採用に関し、他社ならではの人脈やノウハウを利用できるというメリットがあります。

①転職エージェント
②ダイレクトリクルーティング媒体
③エンジニア特化型採用サイト
④採用代行

まとめ

エンジニアの人材不足が指摘される一方で、IT人材への需要は年々高まっています。エンジニアの待遇改善や自社内での育成などを通じて、IT化に対応した組織づくりを進めていく必要があります。

この記事を書いた人

関川懸介

株式会社uloqo代表取締役

1990年6月29日生まれ。京都府出身。
新卒でアドテクノロジーベンダーに就職。
その後、リクルートグループの人材斡旋部門において、キャリアアドバイザーとして従事。全社MVP計6回受賞、準MVP計2回受賞。2016年4月に、創業者の当時代表取締役と共に株式会社uloqoを設立。
人材紹介事業、メディア運営、HRsolution事業、uloqoに関わる全事業において、1人で立ち上げから収益化まで担う。

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