リクルーター制度とは?導入企業の一覧とメリット・デメリットを解説します

Last Updated on 2021年2月26日 by uloqo

こんにちは。digireka!HR編集部です。近年では、採用形態の急速な変化により「どう採用活動を進めればいいのかわからない…」といった悩みがある企業も多いのではないでしょうか?リクルーター制度の導入により、他の企業より有利な状態で採用活動を進めることが期待できます。

今回はリクルーター制度の概要から、導入事例、メリット・デメリットまでを解説します。

リクルーター制度とは?

リクルーター制度とは、一言で言うと「企業の魅力アピールのための学生との交流」と言えます。採用担当者以外の社員が候補者である学生と、説明会や面接などとは別の時間にコミュニケーションをとり、自社の魅力を伝えたり、採用選考の一部として行う手法です。

時期や時間によって、採用担当者や人事が学生に交流をとることができない時に、先手として学生と接触をすることが可能になります。

リクルーター制度の導入目的

リクルーター制度の目的は、他者との採用競争の中で自社の採用活動を有利に進められるようにすることです。普段の選考の中ではできないような、学生への個別の交流や自社アプローチによって自社への理解を深めてもらい、採用活動をいい方向に進めていくことが目的です。

リクルーター制度の導入メリット

リクルーター制度のメリットは主に4つあります。

メリット・優秀な人材の早期確保自社
・プロモーションの効率性の向上
・自社ミスマッチや辞退を防ぐ
・適切に評価ができる

優秀な人材の早期確保

リクルーター制導入の目的は、事前に学生とコンタクトをとり、直接アプローチをすることによって、他社よりも早く優秀な人材の確保を実現させることにあります。採用担当者や人事の人たちが行えないような細かい部分まで学生に対して自社アピールをします。

自社プロモーションの効率性の向上

普段、学生にとって企業説明会のような受動的に情報を受け取ると言う形の場合、学生自身の疑問点や質問したいことを聞けずじまいになることがあります。

しかし、リクルーター制度によって学生との密接な交流や、詳しく自社について知ってもらう機会を提供できる環境にすることで、学生に対して効率的にプロモーションを行うことができます。

ミスマッチや辞退を防ぐ

リクルーター制度によって、自社の情報を詳しく提供する機会が増えます。それによって複数の企業を考えている学生に直接コンタクトを取り、自社の理解してもらえることで、自分の想像とのミスマッチが起きていないか、など不安要素を解消することができます。

結果として入社を考えてもらえる機会ができたり、入社への気持ちを強くしてもらうことで、内定辞退を防ぐことが期待できます。

適切に評価ができる

面接以外の場で学生と話した際に、面接ではわからなかった点まで知ることができます。コミュニケーションを通して、実際はもっと評価されるような適性があったり、実はよくない欠点や癖などを見つけることができたりなど、学生の本質までを理解できるようになります。

結果として、先入観だけに囚われることなく、吟味して評価をすることができ、適切な評価を行うことが可能になります。

リクルーター制度の導入デメリット

リクルーター制度のデメリットは主に3つあります

デメリット・リクルーターの能力によってばらつきがある
・ブランディングを損なう可能性がある
・時間や費用を要する

リクルーターの能力によってばらつきがある

リクルーター制度には、様々なメリットがあるとはいえど、それは適切に学生にアピールをできたときの場合です。つまり、リクルーターのコミュニケーション能力や性格などによって、学生の感じ方は様々であり、場合によっては学生との良い関係性を築けない可能性があります。

つまり、リクルーターの能力次第で結果が大きく変わってしまうという点はデメリットであると言えます。

ブランディングを損なう可能性がある

リクルータの中には様々な振る舞いをする人がいます。中には少し強引になってしまい、企業自体の評判が下がってしまうことがあります。また、強引なことをしなくても、コミュニケーション能力やPR能力が低いと、それによって企業のイメージも悪くなってしまうことがあります。

そのため、リクルーターに対して人と接するための部分をしっかりと研修することが必要です。

時間や費用を要する

リクルーター制度はリクルーターが幅広い範囲の人々にアプローチする必要があり、リクルーターにとって労力の負担が大きいことがあります。また、リクルーターを選ぶ際に、選考の手順や研修などの時間と費用がかかってしまう点もデメリットとしてあげられます。

リクルーター制度導入の手順やポイント

①リクルーター制度の目的意識を構築する

リクルータ制度の概要を会社全体に共有する必要があります。なぜ、リクルーター制度が必要なのか、目安の費用はどれくらいにするのか、自社はどういった人材を必要としているのかなど、会社内でリクルータ制度について理解してもらいたい部分を、全体に共有する必要があります。

②リクルーター制度実施の範囲を決める

自社に興味がある学生をできる限り多く集める必要があります。そのためにもリクルーターが様々な学校を確認しに行ったり吟味したりして、その範囲にリクルーター制度を適用させるのかを考える必要があります。

③リクルーター制度の候補者を選ぶ

リクルーター制度におけるリクルーターは主に学生との年齢が近い若手社員が任せられることが多いです。しかし、リクルーターの能力やコミュニケーションによって企業のイメージは大きく変わってきてしまうので、年齢以外の面でもリクルータを選考する必要があります。

また、目的や企業の状況によっては中堅や管理職の人たちが行う場合もあります。その辺も見極めてリクルーターを選ぶ必要があるでしょう。

④リクルーターに対して研修する

リクルーターに対して、自社のリクルーター制度の導入によってどのような結果を求めるのか、また主にどんなことをするのかといった目的意識を明確にする必要があります。

そのため、リクルーターに対して学生とのコミュニケーションの取り方や、話を聞く態度など性格の面から、自社がアピールしたいことはどんなことなのかといった、自社のアピール内容の面まで共有し、研修をすることが必要です。

⑤リクルーター制度を実施

リクルーター制度を導入し、研修を終えた後は各々のリクルーターが活動を開始します。リクルーターは他のリクルーターと情報を交換して、情報共有をします。

また、様々なトラブルに対応することができるようにするために、リクルーターに任せっきりにするのではなく、採用担当者などと情報や意見、進捗などを随時確認して、リクルーターのフォローを行うことも大切です。

リクルーター制度の導入企業一覧

銀行業界

・東京三菱UFJ銀行
・みずほフィナンシャルグループ
・三井住友銀行
・三井住友信託銀行

保険業界

・東京海上日動火災保険
・第一生命
・住友生命
・明治安田生命
・日本生命

証券業界

・野村證券
・大和証券

通信業界

・NTTコミュニケーションズ
・NTT東日本
・NTT西日本

インフラ業界

・東京電力
・関西電力
・電源開発

鉄道業界

・JR東日本
・JR西日本
・JR東海

メーカー

・キャノン
・トヨタ自動車
・旭化成
・マツダ

建設業界

・鹿島建設
・清水建設

まとめ

いかがでしたでしょうか。今回はリクルーター制度の内容からメリット・デメリットまで解説しました。リクルーター制度を導入することによって採用活動が有利に進めることができます。採用競争に打ち勝つためにも効果的な手段であるとわかります。

本記事が少しでもお役に立てていれば幸いです。

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